企業と社会の価値創造を両立させることを説いたマイケル・ポーターのCSV（共有価値の創造）も耳にすることが多くなってきましたが、社会的価値創造とビジネスの対象がお客様からステークホルダーに広がるように、ARの対象も投資家からステークホルダーに拡張され、そのコミュニケーションから価値創造が生まれていく。ARはその最重要ツールに位置づけられるべきではないでしょうか。
そうしたツールであれば、例えば従業員が自社のビジョンや戦略、リスクと機会、財務の状況を総合的に把握する材料となり、顧客や社会に対して貴社の価値創造を伝えるブランディングツールとなり、公共機関やNGOとのオープンな対話のためのツールとして機能するものと成り得ると考えられます。（勿論、具体的なターゲットと用途はそれぞれ異なり、編集していく必要があります）
このようにARは市場の変革、社会の要請、ビジネスモデルの変容といった環境の激変のなかで、ステークホルダーと共にある企業として、ますます重要な情報開示・コミュニケーションツールへの進化していくものと考えられます。機関投資家向けの情報開示が必要とされる企業は、今こそARの在り方を見直す機会ではないでしょうか。
