動画を活用したNPOの広報に必要な10の心得[長浜 洋二]

(7)尺を長くし過ぎない
尺が長過ぎるストーリーは良いストーリーとは言えない。簡潔であるほど心に響く。一般的に、WEBサイト向けには1~2分、イベントや式典向けには4~5分が望ましい。

(8)様々な場所や機会で使い回す
動画の制作にはコストがかかるため、何度も使い回したり、編集前の素材を他のビデオやプロジェクトにも活用するなどし、投資対効果を最大化する。

(9)自らの意志で制作する
政治的な理由で止むを得ず制作するのではなく、団体にとって時間や費用を投下する最適な状況を見極めて制作をする。

(10)明確なゴールを持つ
動画制作の前に、「誰が視聴するのか?」「どのようなメッセージを伝えたいのか?」「団体の全体戦略プランにどう合致するのか?」などの問いかけに答える必要がある。

動画の活用は営利セクターでも急速に拡大しています。video-ad.net(http://www.video-ad.net/market.html)によると、日本国内での動画広告の市場規模は、2013年の132億円から2017年の640億円へと、4年で5倍の規模に拡大すると予測されています。

回線速度の高速化や、スマートホン、タブレットの大画面化や高画質化により、動画視聴は急速に日々の生活に一部になってきました。もはや資金的に余裕のある一部の大手NPOだけが活用する広報ツールではないのです。目に見えにくいサービスを提供することが大半で、かつ当事者意識を持ちづらい活動を行うNPOにとっては、言葉とビジュアルで感性に訴えかけながら、受益者と支援者の獲得と関係性の維持を行うことができます。企業以上に動画の活用が効果的だと言っても過言ではありません。動画によるコミュニケーションを団体の広報戦略の中枢に位置付けていく時代が目の前まで来ています。

◆参照URL
https://nonprofitquarterly.org/2015/03/25/10-mistakes-nonprofits-make-with-video/

editor

オルタナ編集部

サステナブル・ビジネス・マガジン「オルタナ」は2007年創刊。重点取材分野は、環境/CSR/サステナビリティ自然エネルギー/第一次産業/ソーシャルイノベーション/エシカル消費などです。サステナ経営検定やサステナビリティ部員塾も主宰しています。

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