圧倒的な市民の団結力と自然エネ社会への思い――独ドキュメンタリー「シェーナウの想い」

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映画「シェーナウの想い」上映会で。ドイツ在住ジャーナリストの田口理穂さん(右)と自然エネルギー推進市民フォーラムの都筑建理事長(中央)

1986年のチェルノブイリ原発事故をきっかけに、「子どもたちに原発のない未来」を目指して立ち上がった市民グループ。いまや自然エネルギー100%の独電力会社「シェーナウ」として、独全土で1万3千世帯に電力を供給する。国際環境NGO・FoEジャパンは、シェーナウの軌跡を追ったドキュメンタリー映画「シェーナウの想い」を東京ウィメンズプラザ(東京・渋谷)で18日に上映した。

ドイツ南西部「黒い森」の中にある小さな町、シェーナウ。チェルノブイリ原発事故をきっかけに、主婦、教師、警察官や会社員など有志が市民グループを立ち上げ、「子どもたちに原発のない未来」を実現するために動き出した。

当時シェーナウ市には、原発に出資している大手電力会社KWRが電力供給をしていた。地域の送電線を独占し、巨大な資本を持つ電力会社に立ち向かうのは容易ではなかった。

だが、地域住民や銀行、広告会社などから協力を得ながら、長い年月をかけて電力網を買い取るための資金集めに成功した。2度にわたる市民投票を経てようやく、1997年、ドイツで初めての自然エネルギーのみを供給する市民による電力会社が設立された。

映画を通して見えてきたのは、圧倒的な市民の団結力と自然エネルギー社会を実現したいという思いが、社会を変えるという事実だった。

上映後にはトークライブも行われた。ドイツ在住ジャーナリストの田口理穂さんは、「ドイツは、2020年までにすべての原発を停止する。自然エネルギーの比率も2020年までに35%、2050年までに80%と目標を定めているが、環境省は前倒しで実現できそうだとしている」と話した。

自然エネルギー推進市民フォーラムの都筑建理事長は、「シェーナウのように住民が主体となって、自然エネルギーによる電力会社をつくるには、オープンな市民ファンドの仕組みが必要だ。日本ではNPOバンクがその可能性を持っているのではないか」と期待を込める。

シェーナウ創業者の一人で、当時は主婦だったウルズラ・スラーデクさんから、福島第一原発事故を受けて、日本向けにメッセージも届いた。

「原発周辺には、絶えず一定量の放射性物質が放出されている。原発がある限り、子どもの健康を守れない。母親には世界を変える力がある。勇気をもって、家から外に、公の場に出て声を上げてほしい。私たちは将来世代に対して責任がある」。(オルタナ編集部=吉田広子)

2012年6月19日(火)12:32

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