記事のポイント
- 世界の消費者の24％が中古品を購入、41％が「壊れたら修理する」と答えた
- Z世代などの若年層の40％以上は「数カ月に1度は中古品を購入している」
- 生活費の高騰で持続可能な行動が「コスト効率の高い手段」に
英調査会社ユーロモニターの「ボイス・オブ・ザ・コンシューマー: サステナビリティサーベイ」2023年版によると、世界の消費者の24％が持続可能な生活を送るために中古品を購入し、40％以上が壊れたら修理すると答えたことがわかった。Z世代など若年層は、この傾向が顕著だった。背景について調査では、生活費の高騰で「持続可能な行動がコスト効率の高い手段」になっていると指摘する。（オルタナ編集部・萩原 哲郎）
調査は日本を含む40カ国で行った。「数カ月に1度は中古品を購入する」と答えた人は、Z世代（15～24歳）、ミレニアル世代（25～39歳）は40％を超えた。X世代（40～54歳）やベビーブーマー世代（55歳以上）は若年層には及ばないものの、購入する割合は年々増えている。
この背景にあるのが、生活費の高騰だ。ユーロモニター・インターナショナルのシニア・サステナビリティ・インサイト・コンサルタント、ホルヘ・ズニガ氏は「持続可能な行動という、コスト効率の高い手段を選択するようになっている」と指摘する。
中古品を購入したり、修理することで不要な買い物を避け、出費を削減できる。ズニガ氏はそれだけではなく「自らの価値観に合った持続可能な生活様式を採用している」とも指摘する。
Z世代やミレニアル世代がより積極的なことについて、ズニガ氏は「現在最も経済的に圧迫されているZ世代にとって中古品購入は、リーズナブルな価格で、スタイリッシュ、時には上質な衣服を購入できる素晴らしい方法である」と説明した。
■日本の消費者のサステナ意識、7年で18％上昇
日本の消費者のサステナ意識の伸びも顕著だ。
調査で「気候変動が心配だ」という質問に「強く同意／同意」とした日本の消費者は53％となった。2016年時点では35％で、18％の上昇だ。
ラテンアメリカやアジア太平洋、中東・アフリカ、ヨーロッパは同様の質問に対して「強く同意／同意」が60％を超えて依然として差はある。しかし調査では、「少しずつではあるものの、日本の消費者の間でも、気候変動含め、サステナビリティへの関心は高まってきていると言える」と評価する。
