記事のポイント
- 「異常気象が世界の食料価格の高騰を常態化させている」と英研究機関
- 世界28の「気候インフレ」事例には、日本の海苔の価格高騰も挙がる
- 栄養価の高い食品ほど価格が急騰しやすく、家計と健康が脅かされている
気候変動がもたらす異常気象が、世界で食料価格の高騰を常態化させている。英研究機関ゼロ・カーボン・アナリティクスは2026年9月30日、報告書とともに極端気象によって食料価格が急騰した世界28の事例マップを公開した。栄養価の高い食品ほど値上がりする傾向にあり、温暖化を止める脱炭素化の遅れが、家計と健康を脅かすと警鐘を鳴らす。(オルタナ輪番編集長=北村佳代子)

■食料価格の高騰が「常態化」する時代に
国際研究機関の英ゼロ・カーボン・アナリティクス(ZCA)は2026年9月30日、報告書「気候の極端化が世界の食事の質と栄養を脅かす」を公開した。また2022年以降、猛暑や干ばつ、豪雨によって主食や農作物の価格が高騰した28事例を地図で示した。

円の色は、青:降雨、黄:干ばつ、赤:猛暑、紫:寒波。
(c)Zero Carbon Analytics、Projection map by Flourish team
報告書は、気候変動がもたらす極端気象によって、食料価格の上昇は常態化すると指摘する。これまでは異常気象に伴う食料サプライチェーンの混乱で一時的に価格が上昇するケースが多かった。だがZCAは、「気候インフレ(Climateflation)」という新しい言葉を用いて、「脱炭素化と気候変動適応策を加速しない限り、生活のためのコストは恒久的に上がり続ける」と警告する。
特に、2026年から2027年にかけては、スーパーエルニーニョ現象の発生が予測されており、そこに中東情勢などの地政学的な緊張もあいまって、世界的な肥料不足や物流の混乱で、食料価格が押し上げられるリスクが高まっていると指摘する。ゴールドマン・サックスの推計によると、これにより世界の食料一次産品の価格は15.8%上昇する可能性がある。
■有明海の海水温上昇が「のり」の高騰に
同機関が示した世界の「気候インフレ」28事例は、2025年に学術誌に掲載された16の研究事例に、新たに12事例を加えたものだ。16事例については2025年7月にオルタナで報じたように、2024年の東アジアでの熱波が、日本のコメ、韓国の白菜、中国の野菜の価格高騰につながったことに触れた。
参考記事:「気候変動は世界的な食料価格の高騰を招く」と報告書
今般、新たに加わった12の事例には、日本の「のり」も挙がった。報告書によると、国内最大の「のり」の生産地である有明海は2025年10月、過去81年間の観測史上最高となる異例の海面水温を記録した。それによって、のりの採苗・育苗が大幅に遅れ、育成期間が短くなったことで収穫量と品質の低下を招き、2026年3月の国内食品メーカーによる値上げにつながった。焼きのりや加工商品の価格は約20%上昇した。
■トマトや牛肉も気候変動で価格高騰に
■栄養価の高い食品ほど、気候の影響を受ける

