記事のポイント
- サンリオがTBSドラマ「VIVANT」とのコラボ中止を発表し、謝罪した
- サンリオの企業理念「みんななかよく」に合わない表現があると説明した
- サンリオは今後のコラボ企画の審査体制の強化を表明した
サンリオは10月29日、TBSのドラマ『VIVANT』とサンリオキャラクターのコラボレーションを中止すると発表した。28日夜には同社の中国法人、三麗鴎(上海)国際貿易有限公司がコラボレーションの中止を発表していた。関連する内容にグループの企業理念「みんななかよく」にそぐわない表現が含まれると説明し、謝罪した。(オルタナ編集部)

同社が中国のSNS「Weibo(微博)」の公式アカウントで公表した。声明では、「日本のテレビドラマ『VIVANT』とのコラボレーション商品に関して、各方面から意見が寄せられた」と説明。「サンリオグループの企業理念にそぐわない表現が含まれると判断した」として、今回のコラボと、今後の全ての関連企画・宣伝活動の中止を決めた。
そのうえで、「サンリオは創業以来、キャラクターを通じて『思いやり』や『つながり』を伝え、『みんななかよく』の企業理念を実践してきた」と説明。世界に笑顔を広げるビジョンを改めて示し、今回寄せられた意見を受け止めて今後のコラボ企画では審査体制を一層強化するとした。
声明では、具体的にVIANTのどの表現が企業理念にそぐわないと判断したのかは示していない。
中国では、VIVANTに登場する中国系の組織が日本の情報機関の関係者に拷問を加える描写などを巡り、「中国を侮辱している」といった批判が広がっている。中国メディアもサンリオとのコラボレーションを取り上げ、批判の矛先は商品だけでなく、同社にも向けられていた。
同社にとって中国市場は成長を目指す上で欠かせない重要市場の一つだ。同社は2026年版の統合報告書(オンライン版)で「中国大陸における事業強化」を掲げ、中国での事業展開を成長戦略の一つに位置付けた。中国メディアの報道によると、サンリオの2026年上半期の中国での売上高は7億8100万元(約185億円)に達したという。
■「みんななかよく」の原点は戦争体験に
今回、同社の中国法人がVIVANTとのコラボレーションの中止を決めた背景には、同社の企業理念「みんななかよく」がある。この言葉は、単なる親しみやすいスローガンではない。

出典:「株式会社サンリオ 統合報告書2026」
この言葉には、戦争の悲惨さを目の当たりにした創業者・辻信太郎氏の平和への願いが込められている。戦争を体験した辻氏が、二度と悲惨な戦争を起こしてほしくないという願いを、企業活動に託したのだ。
1927年、山梨県甲府市に生まれた辻氏は、大学生だった1945年7月、甲府空襲を経験した。焼夷弾が直撃して焼け死んだ人や、赤ちゃんを守ろうとして命を落とした女性の姿を目撃したという。甲府の街は70%以上が焼失し、1127人が亡くなった。辻氏の実家も焼失した。
戦争で人の命が奪われ、暮らしが破壊される。その体験から辻氏がたどり着いたのは、「人は一人では生きられないのだから、互いに助け合って生きていこう」という考えだった。
そうして辻氏は、仕事を通して、思いやりを持って生きられる世の中をつくりたいと考え、1960年に前身の山梨シルクセンターを創業した。
辻氏が選んだのは、政治や思想を直接訴えることではなく、日常の暮らしの中で人と人をつなぐ事業だった。「スモールギフト、ビッグスマイル(小さな贈り物で大きな笑顔を)」というスローガンを掲げ、贈り物やグリーティングカードを通じて、相手を思いやり、気持ちを伝え合うきっかけをつくった。ハローキティをはじめとするキャラクターも、その輪を広げる役割を担ってきた。



