GPJの大舘弘昌プラスチック問題プロジェクトリーダーは、今回明らかになったサントリーの取り組みについて、「2030年までの再生ペット樹脂比率など日本の他社と比較して高い目標を設定しており、一定の評価はできる」とコメントした。
さらに「しかしながら、マイボトル給水スポットの設置や繰り返し使用できる包装容器など、そもそも使いすてプラスチックを使わなくて済むリユース（再使用）への新しい取り組みもあわせて進めてほしい。大手飲料会社の社会的責任として、循環型経済に向けたより先進的な投資や、他企業の協力体制をつくることも期待したい」と話す。
サントリーは、マツの間伐材やサトウキビの残りカスなど植物由来の樹脂も活用する方針だ。それに対して大舘氏は「『植物由来』についても持続可能性を確保することが重要。今回の報道だけでは分からない部分もあるので、引き続き注目していきたい」と指摘した。
ペットボトルを使わず、マイボトルを持つことを推奨するNGOや市民団体の動きについて、サントリーは、「ペットボトルの代替容器の研究も合わせて行い、検討していきたい」（広報部・長門氏）。
日本コカの宍倉麻矢コーポレート＆サステナビリティコミュニケーション担当は「清涼飲料業界のプラスチック資源循環宣言に準じた取り組みを推進している」と話している。
同宣言は、一般社団法人全国清涼飲料連合会（東京・千代田）が2018年11月に発表したもの。消費者や政府、自治体と連携して2030年度までにペットボトルの100％有効利用を目指すことをまとめたものだが、この宣言では、ペットボトルを2020年までに2004年比で25％削減するという方針を定めている。
アサヒ飲料のコーポレートコミュニケーション部の松沼彩子氏は、「プラスチック以外の環境に配慮した素材でつくる研究を進めている」とした。
