「ダイバーシティはイノベーションの源泉」――。セクシュアリティや年齢、国籍、障がいなど様々な人を組織に取り込むことで、多様な視点が生まれイノベーションにつながるという考えだ。ダイバーシティを推進する多くの企業がこの考えを持つが、社会学者でジェンダー研究の第一人者である上野千鶴子氏は「ナンセンス」と指摘する。ダイバーシティと業績の相関関係は実証されており、「売上高やイメージが高まることは事実だが、待っているのは縮小社会だ」と語る。ダイバーシティの本当の意味とは。上野氏に聞いた。（聞き手・オルタナS編集長＝池田 真隆）
――よく「ダイバーシティはイノベーションの源泉」といわれますが、どうお考えでしょうか。
上野：ダイバーシティを推進した組織の業績や利益率が上がることはデータでも出ています。イノベーションの源泉になることは事実ですが、企業の勝ち残りレースのために女を利用するのならナンセンスです。
その考え方でダイバーシティを推進すると、待っているのは人口減少社会でしょう。多くの女は弱者を抱えています。子どもを産んで育てたり、介護をしたりしながら社会で生き抜いています。人は弱者として生まれて、弱者として死んでいきます。これまでは、女のワンオペのおかげで、社会は成り立ってきました。
それなのに、男性たちはそのことに関して、見ざる、聞かざる、知らざるを決め込んでいます。「何も協力してくれない」というより、「家にいるだけでストレスになり、マイナスという存在」の男性も少なくないでしょう。
弱者を抱えながら、競争社会に女を参画させると何が起きるでしょうか。歯を食いしばって生き残る女たちは「こんな社会では、結婚できない。子どもを産んで育てることなんて到底無理だ」と思うでしょう。実際、合計特殊出生率は下がりっぱなしです。
社会を持続可能にするためには、再生産を繰り返すことが必要です。モノをつくると同時に、ヒトもつくらないといけません。少子化の日本はどうするのか、外国人移民を増やすのか、その覚悟さえ見えないですね。
つまり、企業の儲けのために女の参画を進めるのではなく、弱者をケアしてきた女の経験を社会に持ち込むことが男女平等を推進する本当の効果なのです。それが、社会のサステナビリティにつながります。男女平等という当たり前のことを「ダイバーシティ」でごまかしてはいけません。
――日本は世界経済フォーラムが発表する「ジェンダー・ギャップ指数」で毎年、先進国のなかでは最下位に位置します。一方で、ジェンダー問題に関心を持つ若者は多いです。その背景には何があるとお考えでしょうか。
上野：意識の変化もありますが、少子化の影響が大きいでしょう。子どもが少ないからこそ、親は性別を問わず大事に育てます。教育投資も惜しみません。
そのような応援団に支えてもらいながら育ってきたので、「女の子だからできない」などと諦めてしまう子は確実に減っています。
女性の選択肢も増え、投資効果が期待できるようになったことも一因です。若い女性たちは確実に変わったのに、社会と男性の変化が対応していないことが問題ですね。
