雑誌オルタナ68号（3月31日発売）では「戦争と平和と資本主義」をテーマに9人の有識者に寄稿頂きました。作家の保阪正康氏、元東大総長で三菱総研理事長の小宮山宏氏、元ネスレ日本CEOの高岡浩三氏、さわかみファンドCEOの澤上篤人氏、日本総研主席研究員の藻谷浩介氏、弁護士の佐藤暁子氏、東京大学教授の高村ゆかり氏、NPO法人「もやい」理事長の大西連氏、日本女子大学教授の大沢真知子氏にご執筆頂きました。この9人に川上智子・早稲田大学大学院経営管理研究科教授を加えた10人の寄稿を紹介します。
産業の新陳代謝で「平和と成長」を：高岡 浩三
元ネスレ日本社長の高岡浩三氏は経済学の権威フィリップ・コトラー氏と分断が加速するグローバル資本主義の問題点を議論していた。平和と経済成長を両立するには、産業の新陳代謝が効果的だと語る。続きはこちら
資本家なき時代、「パーパス」を問え：澤上 篤人
「さわかみ投信」の創業者・澤上篤人氏は地政学リスクを高め、所得格差を拡大させた背景には「資本家」不在で暴走する強欲資本主義があると言う。事業の存在意義を見直し、世の中に「問え」と言い切る。続きはこちら
自然資本の利子で生活の持続性を：藻谷 浩介
国際情勢が不安定さを増すなかで、資本主義はどうあるべきか。『里山資本主義』の共著者・藻谷浩介氏は「循環再生」を軸にした「脱・成長」の資本主義を提唱する。続きはこちら
脱炭素戦略こそエネ自給のカギに：高村ゆかり
国際政治が不安定さを増すなか、脱炭素社会をつくることはレジリエントな社会づくりにつながる。エネルギー問題に詳しい高村ゆかり・東大教授はそのための重要戦略として、「分散化」と「内部化」を挙げた。続きこちら
より良い世界のためのマーケティング：川上 智子
新自由主義で生まれた格差など諸課題に対応するため岸田政権は「新しい資本主義」を掲げるが、社会課題を解決するための「マーケティング」とは何か。早稲田ブルー・オーシャン・シフト研究所を立ち上げた川上智子・早稲田大学大学院経営管理研究科教授に寄稿してもらった。続きはこちら
「新しい資本主義」主役は働く個人に：大沢真知子
ワークライフバランスからワークライフシナジーへ。日本の労働市場を長く見つめてきた大沢真知子・日本女子大学名誉教授は、働く個人の気持ちに寄り添うことこそが「新しい資本主義」のカギになると説く。続きはこちら
「成長と分配」より「分配と成長」を：大西 連
「貧困を社会的に解決する」をミッションに活動してきた特定非営利活動法人自立生活サポートセンターもやい（東京・新宿）。大西連理事長は「政府が掲げる『新しい資本主義』に『新しさ』はなく、『成長』に偏っている。まずは低所得者層の底上げが必要だ」と強調する。続きはこちら
