企業理念の浸透は「口伝え」や「家族」がカギを握る

記事のポイント


  1. パーソル総研は企業理念や人事制度の浸透に関する調査を行った
  2. 理念などの浸透には「口伝え」や「家族」が大きなカギを握る
  3. 小林上席主任研究員は「サステナの浸透でも応用できるだろう」と話した

パーソル総合研究所(東京・港)は企業理念・人事制度の浸透調査を行った。理念や人事制度の浸透に効果がある施策として、「口伝え」や「家族」を媒介にした働きかけが大きな効果を上げていることがわかった。調査をとりまとめた小林祐児上席主任研究員は「サステナビリティ施策の浸透についても応用することができるだろう」と指摘した。(オルタナ編集部・萩原 哲郎)

トップダウン型の「暗室‐伝達型」から、現場を巻き込んだ「共創‐拡散型」への転換が必要に(図はパーソル総合研究所「企業理念と人事制度の浸透に関する定量調査」より)
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萩原 哲郎(オルタナ編集部)

2014年から不動産業界専門新聞の記者職に従事。2022年オルタナ編集部に。

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キーワード: #サステナビリティ

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