企業経営における「人権尊重」の意味は(後)
■【連載】サステナビリティ経営戦略（15）■ 前編では、経営における人権尊重の重要性が世界的に高まる中で、その具体的方法である人権デュー・ディリジェンスの日本企業での導入の遅れをご紹介しました。後編で
SDGs投稿者: 遠藤 直見（サステナビリティ経営研究家）
企業経営における「人権尊重」の意味は（前）
■【連載】サステナビリティ経営戦略（14）■ 11月30日、経産省が「日本企業のサプライチェーンにおける人権に関する取組状況のアンケート調査結果」を公表しました。本調査は、外務省との連名で、9月3日か
SDGs
サステナビリティ報告基準「統一化」の衝撃（後）
■【連載】サステナビリティ経営戦略（13）■ 前回は、COP26でIFRS財団が策定を表明した「IFRSサステナビリティ基準」がサステナビリティ報告における事実上の国際標準になる可能性などについてご紹
CSR
サステナビリティ報告基準「統一化」の衝撃（前）
■【連載】サステナビリティ経営戦略（12）■ 今月13日まで英グラスゴーで開催された国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議（COP26）で、企業のサステナビリティ報告（情報開示）を巡る動きに大きな進
気候変動
「新しい資本主義」、構築に向け積極的な関与を
■【連載】サステナビリティ経営戦略（11）■ 10月4日、岸田新内閣が誕生しました。新内閣では、成長戦略とともに富の再分配を重視する「新しい資本主義」の構築を目指すとしていますが、まだ具体的な姿は見え
連載コラム
イノベーション創出に向けた知財投資とは(後)
■【連載】サステナビリティ経営戦略（10）■ 前回は、知財投資の面から日本企業の持続的なイノベーション創出を促す政府の取り組みについてご紹介しました。今般の改訂コーポレートガバナンス・コードと知的財産
連載コラム
イノベーション創出に向けた知財投資とは(前)
■【連載】サステナビリティ経営戦略（９）■ IoT、AI、ビッグデータなどによる第4次産業革命と呼ばれる技術革新が進展し、「モノづくり」から「コトづくり」へと産業構造が大きく変化しています。（遠藤 直
ESG経営
企業は人なり、「人的資本経営」のススメ
■【連載】サステナビリティ経営戦略（８）■ 不確実性が高まり、企業を取り巻く環境が劇的に変化する時代、企業の競争優位を支え、イノベーションの創出を通じた持続的な企業価値の向上を支える原動力は「人」であ
ESG経営
拡大するインパクト投資、パーパスが呼び込む
■【連載】サステナビリティ経営戦略（７）■ インパクト投資市場が急速に拡大しています。 世界最大級のインパクト投資家コミュニティ「グローバル・インパクト投資家ネットワーク(GIIN)」によると、世界の
ESG経営
対話ガイドラインの活用でガバナンス強化へ
【連載】サステナビリティ経営戦略（6） 2018年6月、金融庁から「投資家と企業との対話ガイドライン」（以下、対話ガイドライン）が策定・公表されました。対話ガイドラインは、コーポレートガバナンスを巡る
SDGs
ガバナンス・コード再改訂のポイントは
【連載】サステナビリティ経営戦略（5） 現在、金融庁の有識者会議でコーポレートガバナンス・コードの再改訂に向けた検討が進められています。（本コードは2015年に制定、2018年に1回目の改訂）。3月3
ESG経営
SXとDXの時代、取締役会に求められるスキルとは
【連載】サステナビリティ経営戦略（4） 2月8日付日経新聞のFinancial Times(FT)翻訳記事に次のような文章が掲載されていました。 「気候変動の知見を大幅に欠いた取締役会は早晩、立ち行か
ESG経営
企業価値向上へ、説得力のあるストーリーの作り方
【連載】サステナビリティ経営戦略（3） 前回コラムで、「企業のサステナビリティ情報開示にとってマテリアリティを軸とする中長期の価値創造ストーリーこそが重要」という趣旨を述べました。今回はこの点について
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【連載】サステナビリティ経営戦略（2） 明けましておめでとうございます。サステナビリティ経営研究家の遠藤です。今年はサステナビリティ情報開示にとって重要な年になりそうです。 主に2000年以降、サステ
ESG経営
デジタルガバナンス・コードとサステナビリティ経営
【連載】サステナビリティ経営戦略（1） サステナビリティ経営研究家の遠藤です。 企業でのサステナビリティ推進及び調査研究の実務経験を通して「日本企業の持続可能な経営のあるべき姿とは何か」を主なテーマと
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