インパクト指標を活用したパーパス起点の対話とは
【連載】サステナビリティ経営戦略（26） 6月14日、経団連が「『インバクト指標』を活用し、 パーパス起点の対話を促進する」と題する報告書を公表しました。 本報告書では、企業と投資家の対話の実質化に向
ESG経営- お知らせ
- 無料登録者募集中 オルタナ編集長メルマガ
投稿者: 遠藤 直見（サステナビリティ経営研究家）
サステナ情報開示は価値創造ストーリーを軸に
【連載】サステナビリティ経営戦略（25） 5月23日、金融審議会ディスクロージャーワーキング・グループ報告（案）が公表されました。この中で、気候変動、人的資本、多様性など企業のサステナビリティ情報につ
ESG経営
「新しい資本主義」、市場から選ばれる企業とは
【連載】サステナビリティ経営戦略（24）■ 5月5日、岸田首相は英国の金融街シティーでの講演で、自らの経済政策「新しい資本主義」について「一言で言えば資本主義のバージョンアップである」と述べ、「グロー
連載コラム
人材版伊藤レポート2.0と「人的資本情報開示」
5月13日、経済産業省が「人的資本経営の実現に向けた検討会」の報告書として「人材版伊藤レポート2.0」を公表しました。社会のデジタル化や脱炭素化の進展、コロナ禍における人々の意識や働き方の変化など経営
SDGs
長期ビジョンを基軸とするオムロンの経営（後）
■【連載】サステナビリティ経営戦略（23）■ 前編では、不確実性の高いVUCAの時代において長期ビジョンの重要性が高まっている中、オムロンの2030年度に向けた長期ビジョン「Shaping the F
CSR
長期ビジョンを基軸とするオムロンの経営（前）
■【連載】サステナビリティ経営戦略（22）■ 先行き不透明で不確実性の高いVUCAの時代、企業は自社の価値観（企業理念、存在意義）を起点に、自社として実現したい未来の社会像や会社の姿を描き、その実現に
CSR
予測困難な時代だからこそ、人的資本経営を(後)
■【連載】サステナビリティ経営戦略（21）■ 前編では、人的資本経営の重要性の高まりを受けて、国内外で進む人的資本の情報開示の動向などをご紹介しました。後編では、人的資本経営に取り組む国内の先進企業事
有料会員限定
予測困難な時代だからこそ、人的資本経営を(前)
■【連載】サステナビリティ経営戦略（20）■ 気候危機に伴う脱炭素社会への移行、デジタルトランスフォーメーション（DX）の進展、有形資産から無形資産への価値源泉のシフト、安全保障を巡る地政学リスクの高
有料会員限定
サステナ情報開示、義務化の意義と課題
■【連載】サステナビリティ経営戦略（19）■ 前編では、サステナビリティ情報開示の義務化を巡り、IFRS財団の動きなどを踏まえつつ進められている金融庁の取り組み（有価証券報告書による開示の検討）などに
ESG経営
サステナ情報開示、2022年に起こりうる４つの変化
■【連載】サステナビリティ経営戦略（18）■ 2022年はサステナビリティ情報の開示を巡り、国内外で大きな進展がありそうです。近年、企業価値創造におけるサステナビリティ情報の重要性の認識が増すにつれて
CSR
無形資産を活用したビジネスモデルの革新(後)
■【連載】サステナビリティ経営戦略（17）■ 前編では、政府が策定した「知財・無形資産の投資・活用戦略の開示及びガバナンスに関するガイドライン」についてご紹介しました。後編では、知財・無形資産を活用し
ESG経営
無形資産を活用したビジネスモデルの革新(前)
■【連載】サステナビリティ経営戦略（16）■ デジタル・トランスフォーメーション（DX）に代表される急速な技術革新、モノの生産・供給だけでなく個人のニーズに合致したコト（顧客体験）の提供、気候変動や人
ESG経営
企業経営における「人権尊重」の意味は(後)
■【連載】サステナビリティ経営戦略（15）■ 前編では、経営における人権尊重の重要性が世界的に高まる中で、その具体的方法である人権デュー・ディリジェンスの日本企業での導入の遅れをご紹介しました。後編で
SDGs
企業経営における「人権尊重」の意味は（前）
■【連載】サステナビリティ経営戦略（14）■ 11月30日、経産省が「日本企業のサプライチェーンにおける人権に関する取組状況のアンケート調査結果」を公表しました。本調査は、外務省との連名で、9月3日か
SDGs
サステナビリティ報告基準「統一化」の衝撃（後）
■【連載】サステナビリティ経営戦略（13）■ 前回は、COP26でIFRS財団が策定を表明した「IFRSサステナビリティ基準」がサステナビリティ報告における事実上の国際標準になる可能性などについてご紹
CSR
サステナビリティ報告基準「統一化」の衝撃（前）
■【連載】サステナビリティ経営戦略（12）■ 今月13日まで英グラスゴーで開催された国連気候変動枠組み条約第26回締約国会議（COP26）で、企業のサステナビリティ報告（情報開示）を巡る動きに大きな進
気候変動
「新しい資本主義」、構築に向け積極的な関与を
■【連載】サステナビリティ経営戦略（11）■ 10月4日、岸田新内閣が誕生しました。新内閣では、成長戦略とともに富の再分配を重視する「新しい資本主義」の構築を目指すとしていますが、まだ具体的な姿は見え
連載コラム
イノベーション創出に向けた知財投資とは(後)
■【連載】サステナビリティ経営戦略（10）■ 前回は、知財投資の面から日本企業の持続的なイノベーション創出を促す政府の取り組みについてご紹介しました。今般の改訂コーポレートガバナンス・コードと知的財産
連載コラム
イノベーション創出に向けた知財投資とは(前)
■【連載】サステナビリティ経営戦略（９）■ IoT、AI、ビッグデータなどによる第4次産業革命と呼ばれる技術革新が進展し、「モノづくり」から「コトづくり」へと産業構造が大きく変化しています。（遠藤 直
ESG経営
企業は人なり、「人的資本経営」のススメ
■【連載】サステナビリティ経営戦略（８）■ 不確実性が高まり、企業を取り巻く環境が劇的に変化する時代、企業の競争優位を支え、イノベーションの創出を通じた持続的な企業価値の向上を支える原動力は「人」であ
ESG経営