IPCC「温暖化が漁業に大きな影響」
人と魚の明日のために 進行する地球温暖化が世界の海にどのような影響を与えるのか。そんな問いに答えようと、気候変動に関する政府間パネル（IPCC）が「海洋と雪氷圏に関する特別報告書」をまとめた。 特別報
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投稿者: 井田 徹治（共同通信社編集委員兼論説委員/オルタナ論説委員）
ウナギの「豊漁報道」は真っ赤なウソ
【連載】人と魚の明日のために ＊こちらの記事はオルタナ61号（2020年6月30日発売）に掲載したものです 深刻な資源状態が続き、絶滅危惧種となったニホンウナギの稚魚の漁獲量が、今期は昨期を大幅に上回
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温暖化で海の酸素が減っていく
【連載】人と魚の明日のために 大気中の二酸化炭素の濃度が高まることによって起こる海水温度の上昇が、世界の漁業に大きな影響を与え始めていることが各地の海から報告されている。 濃度上昇の影響で海水に溶け込
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プラごみ汚染、幽霊漁具対策が急務に
【連載】人と魚の明日のために 海洋汚染を引き起こすプラスチックごみの中には、漁業が関連するものも多い。 故意に、あるいは意図せずに海に流れ出すプラスチック製の漁網や養殖場などで使われる「うき」などで、
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地球温暖化で漁獲量は最低水準
【連載】人と魚の明日のために オルタナ論説委員・井田徹治（共同通信社編集委員兼論説委員） 魚の不漁の知らせが各地から続く中、農林水産省は２０２０年５月、最新の漁業・養殖業生産統計で「２０１９年の魚の漁
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中国イカ釣り船による違反操業の実態明らかに（下）
今回、「グローバル・フィッシング・ウォッチ」と「アウトロー・オーシャン・プロジェクト」が「違法・無報告・無規制（IUU）」漁業」の実態をまとめた。スルメイカ資源の減少とともに減る傾向にはあるものの、毎
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中国イカ釣り船による違反操業の実態明らかに（上）
■「違法・無報告・無規制（IUU）」漁業」が増加 「昨年１年間で少なくとも800隻を超える中国漁船が北朝鮮の領海内でスルメイカ漁などを行っていた」―。こんな調査結果を、人工衛星データなどを使って世界の
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IPCC「温暖化が漁業に大きな影響」
■オルタナ本誌59号 人と魚の明日のためにから 進行する地球温暖化が世界の海にどのような影響を与えるのか。そんな問いに答えようと、気候変動に関する政府間パネル(IPCC)が「海洋と雪氷圏に関する特別報
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環境と経済のウィンウィンは可能か
■オルタナ本誌58号「論考・サーキュラーエコノミー」から EUから発行されるサーキュラーエコノミー関係の刊行物を読むと気が付くことがある。それは、常に環境と経済のウィンウィンの関係が約束されるかのよう
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ウナギ漁ブームに沸くインドネシア
◆オルタナ本誌 連載「人と魚の明日のために」（57号）から 竿の先に付いたカンテラの光が、打ち寄せる波にゆらゆらと揺れる。海岸線に一列になった男たちは、腰まで水につかり、手に持った網を打ち寄せる波の中
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低迷続き回復危うい日本の漁業資源
◆オルタナ56号 連載「人と魚の明日のために」から 日本沿岸の漁業資源に関する水産庁の2018年度の現状評価がまとまった。84の漁業資源のうち、ほぼ半数の41が「低位」であるのに対し、「高位」は14種
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違法漁業の巨大な損害、対策が急務
違法な形で漁獲されたイカの輸入が国際のイカ産業に及ぼす被害は、最大で４７０億円にも上る――。こんな試算を東京海洋大の松井隆宏・准教授らの研究グループが発表した。国際的に問題となっている「違法・無報告・
連載コラム
拙速で一利もないＩＷＣ脱退（共同通信・井田徹治）
日本政府が昨年末、国際捕鯨委員会（ＩＷＣ）からの脱退を通告した。７月から約３０年ぶりに商業捕鯨を再開する。「ＩＷＣが当初の設立目的と異なり、保護一辺倒の組織になった」などというのが脱退の理由だ。だが、
FEATURE STORIES
市場の「黒いウナギ」、６割超が出所不明
共同通信論説委員・井田徹治「人と魚の明日のために」 今年は二回あった夏の土用の丑の日。 相変わらずメディアや街角、インターネット上にはパック詰めやファーストフードなどお手軽なウナギ製品の宣伝があふれ、
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乱獲のヒットエンドラン(共同通信・井田徹治）
人と魚の明日のために 日本人が古くから食べてきたウナギはアジアに広く分布するニホンウナギだった。 だが、今の日本人が食べているウナギは１種類ではない。極めて絶滅の恐れが高いとされ、欧州連合（ＥＵ）が輸
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地球温暖化が脅かす漁業
人と魚の明日の未来のために 「球温暖化が今のペースで進むと、その影響で世界の漁業が被る損害額は年間１００億㌦に達する可能性がある」－。 昨年12月、カナダ・ブリティッシュコロンビア大のウィリアム・チェ
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ウナギの危機は変わらない
2015年の土用の丑の日は７月24日と８月５日の２回。大量のウナギが日本人の胃袋に収まった。 ニホンウナギが絶滅危惧種とされ、ワシントン条約での取引規制が話題になるなか、水産庁などが、中国、台湾、韓国
FEATURE STORIES
ウナギビジネスに沸くミャンマー
世界有数の内水面漁業地帯であるミャンマー・イラワジ川流域の漁業の状況を取材する機会があった。 乱獲などが原因で漁獲量は減少し、捕れる魚のサイズも小さくなっていると科学者は警告するが、政府も漁業者も
SPECIAL CONTENTS
ニシン絶滅に懲りない日本の漁業
夕食のおかずや居酒屋でのつまみとして庶民に親しまれてきた魚、ホッケの不漁が深刻化し、さまざまな形でメディアによって取り上げられるようになった。ホッケは「大衆魚」などと呼ばれ、過去には水族館で飼育される
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