積水ハウス、社内でPETボトル使用量を7割削減
積水ハウスは、社内におけるPETボトル使用量(2020年3月期)を前年比7割(約37万本)削減したと発表した。海洋プラスチックごみが世界的な問題になる中で、同社は2018年からPETボトル削減に取り組
NEWS記事一覧
積水ハウスは、社内におけるPETボトル使用量(2020年3月期)を前年比7割(約37万本)削減したと発表した。海洋プラスチックごみが世界的な問題になる中で、同社は2018年からPETボトル削減に取り組
NEWS■オルタナ本誌60号 ファンドレイジングトピックスから いまやSNSは日常に欠かせないツールだ。「いいね」や「シェア」で、共感が可視化できるようになったので、家族や友人関係などのプライベートな領域から
NEWSオルタナはこのほど、別冊「72組織 わがパーパス」を発行しました。省庁・自治体・株式会社・非営利組織(大学や病院を含む)など72組織のトップに、パーパス(存在意義)を執筆していただきました。その一部を
FEATURE STORIES新型コロナ禍はこれまでに全世界の感染者500万人以上、死者30万人以上の大パンデミックになった。『地球に住めなくなる日「気候崩壊の避けられない真実」』(NHK出版)の著者であるデイビッド・ウォレス・ウ
SPECIAL CONTENTSオルタナはこのほど、別冊「72組織 わがパーパス」を発行しました。省庁・自治体・株式会社・非営利組織(大学や病院を含む)など72組織のトップに、パーパス(存在意義)を執筆していただきました。その一部を
FEATURE STORIES新型コロナ禍を乗り切ったニュージーランドで、通勤や通学、レジャーなどで自転車の人気が急上昇した。運輸局も、臨時の自転車レーンなどを設ける地方自治体に費用の90%を助成する制度を開始。市民に利点を実感し
NEWS今回のパンデミックについては、これからの推移を見極める必要がある。これまでの情報から考えていることを述べたい。新型コロナ後をにらんで、改めて、SDGsを「自分事化」して使いこなす必要がある。(千葉商科
連載コラム国連の世界保健機関(WHO)のテドロス事務局長の辞任を求める署名が世界で100万人に達しています。中国寄りだというのが理由です。批判の急先鋒は米国のトランプ大統領で「WHOは中国の誤った情報を押し付け
連載コラムオルタナはこのほど、別冊「72組織 わがパーパス」を発行しました。省庁・自治体・株式会社・非営利組織(大学や病院を含む)など72組織のトップに、パーパス(存在意義)を執筆していただきました。その一部を
FEATURE STORIESオルタナはこのほど、別冊「72組織 わがパーパス」を発行しました。省庁・自治体・株式会社・非営利組織(大学や病院を含む)など72組織のトップに、パーパス(存在意義)を執筆していただきました。その一部を
FEATURE STORIESオルタナはこのほど、別冊「72組織 わがパーパス」を発行しました。省庁・自治体・株式会社・非営利組織(大学や病院を含む)など72組織のトップに、パーパス(存在意義)を執筆していただきました。その一部を
FEATURE STORIESフランスでも5月11日の外出禁止解除以降、布マスクの全国民への無料配布が始まった。日本とは違い、配布は市町村が担当する。パリとフランス第2の都市リヨンでは、インターネットか電話で登録し、決まった時間に
NEWS■私たちに身近な生物多様性 番外5 5月20日、札幌市の一軒家で3月末にネコ238匹が保護されたこと、多くはやせ細った状態で、他にも大量のネコの骨が散乱していたことなどが報道された。保護当時、室内の床
連載コラム社会課題に声を上げるために社会起業家や活動家が集まる場所として、レンタルオフィスや多目的スペース、スタジオなどのサービスを提供するコミュニティの拠点が福岡市にある。「SDGs|ソーシャルグッドなコミュ
NEWSブラジル味の素(本社:サンパウロ、佐々木達哉社長)は新型コロナ対策として、サンパウロ病院などの中心的な医療機関が使用する医療機器購入費用として170万レアル(約3500万円)の寄付を発表した。ペルー味
NEWSオルタナはこのほど、別冊「72組織 わがパーパス」を発行しました。省庁・自治体・株式会社・非営利組織(大学や病院を含む)など72組織のトップに、パーパス(存在意義)を執筆していただきました。その一部を
FEATURE STORIESワタミのグループ会社、ワタミエナジーはこのほど、電気料金の1%を再生可能エネルギーに投資する取り組みを発表した。環境負荷の低い小水力発電など再エネの開発に2020年度の売り上げから1%を投資する。顧客
NEWS■住まいは、もっと快適であるべき コロナ禍が、世界にもたらした影響はとてつもなく大きい。経済活動が大きく停滞し、人々の移動が制限されたため航空業界、ホテル業界や飲食業界などへの影響は多大なものがある。
連載コラム企業の気候変動対策を科学的に評価するSBT、国連グローバル・コンパクト、We Mean Businessはこのほど「ネットゼロ・リカバリー」声明を発表し、世界155社(合計時価総額約260兆円)が署名
FEATURE STORIES■オルタナ本誌60号 「森を守れ」が森を殺すから 林業で近頃流行りのキーワードは、スマート林業である。これはGIS(地理空間情報)やICT(情報通信技術)、さらにAI(人工知能)といった先端科学技術を
NEWSオルタナオンラインとオルタナS、 両方の記事の読み放題に加えて、オンラインサロン入会無料などの特典があります。また、プランについては、個人会員・法人会員がお選びいただけます。
新規会員登録について