サステナビリティ重要単語：ISO26000
■今さら聞けないサステナビリティ重要単語：ISO26000 「ISO26000」は組織の社会的責任に関する国際規格で、ISO（国際標準化機構：本部ジュネーブ）が2010年11月に発行しました。従来の第
必須キーワード- お知らせ
- |
- 6/15 CSR検定公式勉強会（2級/3級）のお知らせ
CSR
タグ 記事一覧
サステナビリティ重要単語：CSRの４つの領域
■今さら聞けないサステナビリティ重要単語：CSRの４つの領域 CSRとは企業の社会的責任（コーポレート・ソーシャル・レスポンサビリティ）の略語です。この言葉は1924年、英国の学者オリバー・シェルドン
CSR
「未来に飛ばす紙ヒコーキ」、14年続くJALの空育
■CSRリレーコラム（3） 企業のCSR担当者によるリレーコラムを始めます。参加するのは、12社のCSR担当者の皆さん。SDGsや脱炭素など、サステナビリティの潮流は高まるばかりです。CSR活動もます
連載コラム
サステナビリティ、就活生に伝えるには
来年卒業する大学生の就職活動が本格的に始まりました。２月に「SDGs」をテーマにした企業研究セミナーが開催され、事前に申し込んだ学生は800名にのぼりました。（CSR48総監督・太田康子） 昨年７月に
ESG経営
KURADASHIがフードバンク向け食料品マッチング
社会貢献型ショッピングサイト「KURADASHI」を運営するクラダシ（東京・品川）は２月、フードバンクによる寄贈食料品の入手を支援するシステムを構築した。フードバンク向けのオンラインマッチングシステム
TOPICS
就活生が注目、リコージャパンのSDGsキーパーソン
■CSRリレーコラム（２） 企業のCSR担当者によるリレーコラムを始めます。参加するのは、12社のCSR担当者の皆さん。SDGsや脱炭素など、サステナビリティの潮流は高まるばかりです。CSR活動もます
おすすめ記事
三ツ矢サイダーで「水」学ぶ、SDGs副教材
アサヒ飲料は２月、「持続可能な環境と水資源」をテーマとした副教材を全国379校の小学校に配布した。小学６年生の理科で習う「人と環境のかかわり」分野に該当する副教材として制作し、日常生活に欠かせない飲料
ESG経営
EUデュー・ディリ指令、日本企業への影響は
【連載】欧州CSR最前線 ＥＵでは、サプライチェーン上の人権と環境の保護を法的に求める動きが加速している。２０２１年１月27 日、欧州議会の法務委員会は、コーポレートデューディリジェンスおよびコーポレ
おすすめ記事
SDGsを自分事にするテレビの挑戦
■CSRリレーコラム（１） 企業のCSR担当者によるリレーコラムを始めます。参加するのは、12社のCSR担当者の皆さん。SDGsや脱炭素など、サステナビリティの潮流は高まるばかりです。CSR活動もます
おすすめ記事
ブラックロックCEOの年頭書簡が世界を変えた
編集長コラム 「社会に損害を与える企業はいずれ自らの行為に対するしっぺ返しを受け、株主価値を棄損することになる。対照的に、強い企業理念を掲げ、ステークホルダーに真摯に向き合う企業は、顧客とより深くつな
ESG経営
コロナ禍の責任ある企業行動とは
【連載】欧州CSR最前線 新型コロナウイルスの世界的なパンデミックにより、企業活動が制限され、製品やサービスの需要が低迷し、企業は経済的な打撃を受けている。この影響から、サプライチェーン上の脆弱な人々
おすすめ記事
コロナ禍が示す形式基準の限界
【連載】藻谷浩介の『ファクトで考えよう』(1) 新型コロナウイルス感染症の、再々拡大が止まらない。ただし未成年の死者はまだゼロであり、20～４０代の死者もごく僅かだ。重症化するのも亡くなるのも圧倒的に
おすすめ記事
調達課題にサトウキビと大豆
【連載】欧州CSR最前線 昨今世界における企業の調達に関する状況は変化してきている。特に原材料調達については、日本国内では木材やパーム油についての議論が進められているなか、世界でも関心が高く持続可能な
有料会員限定
英国の財団や京都市とも協働し、食品ロスを削減へ
■「当社のイチ押し！サステナビリティ」 第１回：Mizkan Holdings（サステナビリティ部員塾参加企業） 当社は2018年11月、「10年後のありたい姿と」して「未来ビジョン宣言」を発表しまし
NEWS
『地球に住めなくなる日』著者インタビュー（上）
「地球の平均気温２℃上昇で死者が１億5000万人増加する」など「気候崩壊」に伴う衝撃的な事実をまとめた『地球に住めなくなる日「気候崩壊の避けられない真実」』（NHK出版）が米国や欧州でベストセラーにな
おすすめ記事
情報開示ルールの乱立を防ぐ基準が乱立という皮肉
ここ数年で乱立していたESG情報の開示基準／ガイドラインに対して、それらの統一を目指す動きが加速している。現状では「情報開示基準の乱立」を防ぐはずの団体が乱立し、まったく収集がつかない状況に企業関係者
ESG経営
栗田工業がバイオガス発電に資本参加、食品残さ活用
栗田工業はこのほど、特別目的会社である合同会社羽村バイオガス発電事業に資本参加した。出資額は非公表。同社はこれまで蓄積した水処理技術やメタン発酵技術のノウハウを生かし、再生可能エネルギーであるバイオガ
NEWS
世界の食品・飲料企業による人権対応、セブン22位
英国の人権NGO「KnowTheChain」が、食品・飲料業界の世界大手43社の労働者への人権対応を評価したランキングを発表した。ベンチマーク（基準）としての評価対象となった日本企業3社はいずれも平均
NEWS
「グラミンでんき」で生活困窮者の自立支援を
グラミン日本（東京・中央）とみんな電力（東京・世田谷）は10月20日、生活困窮者の自立支援につながる電力プラン「グラミンでんき」を開始した。電気料金から毎月100 円が、生活困窮者向けに少額融資を行う
NEWS
「水産加工業はトレーサビリティで利益倍増」英報告書
トレーサビリティ（履歴管理）の新しい国際標準を導入し、IUU（違法・無報告・無規制）漁業による魚介類を扱うリスクを回避することで、水産加工業界の利益率は倍増する――。英シンクタンク「プラネット・トラッ
NEWS