サステナブル・ビジネス・リーグ セミナーアーカイブ
キーパーソンからサステナの最新潮流を学ぶ
新「環境表示ガイドライン」、Gウォッシュ回避の５ポイント
環境省は3月末に13年ぶりに「環境表示ガイドライン」を改訂しました。企業が自社の広告などで環境表示を行う際、グリーンウォッシュに陥らないための5つのポイントを整理しました。このガイドラインの改訂を担当した環境省の平尾禎秀・環境経済課長をゲストに招き、解説してもらいます。
編集部厳選アーカイブ
約60分
キリンのサステナ情報開示戦略、SSBJ先行開示の狙い
キリンホールディングスは2026年3月、SSBJに対応したサステナ関連財務情報を開示しました。同社の開示義務は28年3月期からなので、3年前倒しした形です。先行開示のポイントや狙いを同社の担当者から聞きます。
約60分
価値創造につながる非財務情報の見つけ方
企業価値の向上につながる非財務情報開示の重要性が増しています。どのようにして、企業は価値創造につながる非財務情報を見つけるのか、非財務情報開示の専門家をゲストに招き話を聞きます。
約60分
ISSB 小森理事×オルタナ代表・森「サステナ情報開示が企業価値を高めるプロセスとは」
サステナビリティ情報開示の基準づくりを担う国際サステナビリティ基準審議会（ISSB）の小森博司・理事をゲストに迎え、サステナビリティ情報開示によって企業価値を高めるプロセスについて考えます。
脱炭素（GX・気候変動）
約60分
削減貢献量、情報開示を誤るとグリーンウォッシュの恐れ
自社の商品やサービスによって、社会全体の温室効果ガス排出量をどの程度削減したのか、その度合いを定量化する「削減貢献量」に注目が集まっています。一方、削減貢献量は情報開示の仕方を間違ってしまうと、グリーンウオッシュに陥るリスクもあります。脱炭素領域に詳しいオルタナ総研の池原庸介フェローを講師に招き、投資家などステークホルダーに正当な評価を受けるための取り扱い方を説明します。
約55分
新「環境表示ガイドライン」、Gウォッシュ回避の５ポイント
環境省は3月末に13年ぶりに「環境表示ガイドライン」を改訂します。企業が自社の広告などで環境表示を行う際、グリーンウォッシュに陥らないための5つのポイントを整理しました。このガイドラインの改訂を担当した環境省の平尾禎秀・環境経済課長をゲストに招き、解説してもらいます。
約60分
なぜその広告はグリーンウォッシュと言われるのか
気候変動の影響が顕著に表れる中、企業は続々と環境目標を打ち出し、広告材料としても利用しています。しかし、そうした主張に確かな根拠がなければ、グリーンウォッシュと批判されるリスクがあります。本セミナーでは、環境法に詳しい弁護士の関西学院大学大学院の池田直樹教授に、グリーンウォッシュを巡る現状と展望についてお話し頂きます。
約60分
GHG排出量取引、5つの要点
日本は2026年度から「キャップ＆トレード」方式の排出量取引を始めました。初年度は300～400社に参加を義務付け、排出削減が未達の企業は罰金を払うことになります。キャップ＆トレード方式で始める同制度は、日本の環境政策においてエポックメイキングという声も聞かれます。この制度について、5つの要点を経産省の担当官に解説してもらいます。
約50分
環境省が一次データを活用したGHG算定ガイド、その狙いは
環境省は2026年3月31日、一次データを活用したサプライチェーンの温室効果ガス（GHG）排出量の算定ガイドラインを公開しました。新ガイドラインでは一次データでGHG排出量を算定しないと削減できないことを強調しました。新ガイドラインをまとめた担当官をゲストに招き、これから求められるGHG算定の方法について話を聞きます。
約55分
「1.5℃目標」に整合した脱炭素経営とは
すでに脱炭素は主要な経営課題の一つになり、事業構造の変革に取り組む企業は増えています。目指すゴールは脱炭素で共通していますが、ゴールへの到達の仕方が問題です。米国では第二次トランプ政権が発足し、気候変動政策を真っ向から否定します。1.5℃目標とカーボンニュートラルの違いなど、社会全体の持続可能性を考慮した脱炭素経営を考えます。
約50分
トランプの環境政策で世界はどう翻弄されるのか
「パリ協定」からの再離脱表明など、トランプ米大統領の環境政策が世界を翻弄しています。気候政策に詳しいクライメート・インテグレート（東京・港）の平田仁子代表理事をゲストにお招きし、今後の環境政策について考えます。
人権・ダイバーシティ（DEI・ウェルビーイング）
ウェルビーイングで複合的な企業価値をどう上げるのか
企業が従業員のメンタルヘルス対応に取り組む意義について、投資家と産業医の視点から考えます。英国では、企業による従業員のメンタルヘルス対応も、投資家にとって投資の判断基準の一つです。日本でも同じ流れが起きることが予測されています。
どうすれば人的資本投資で効果が上がるのか
人的資本理論の実証化研究会の共同座長を務める福原正大・一橋大学大学院特任教授を講師に招き、効果的な人的資本投資や企業価値を高める「非財務指標」の見せ方、戦略的サステナブル情報開示とインパクト評価の実務課題などについて話を聞きます。
職場の心理的安全性を下げるマイクロアグレッションとは
様々な人と関わるビジネスパーソンを対象に、社内だけでなく取引先企業や顧客など、相手の個性を尊重した適切なコミュニケーション方法について考えます。今回は、この問題について詳しい、立命館大学の下地ローレンス吉孝博士をゲストにお招きして伺います。
味の素役員に聞く、挑戦しやすい組織風土のつくり方
味の素は従来型の「中期経営計画」を廃止し、2030年の「ありたい姿」から逆算した野心的な「指標」を経営の指針として打ち出しました。同社では、この指標の達成に向け、社員が挑戦しやすい組織風土をつくっています。「人的資本経営」が重要視される中、社員の自律的な成長を後押し、企業価値の向上にどうつなげているのか、同社の栢原紫野・執行役（ダイバーシティ・人財担当）をゲストに招きその戦略を聞きます。
J＆Jが「リバースメンタリング」を導入して気付いたこと
リバースメンタリングとは、若手社員が「メンター」として、役員や先輩社員にメンタリングする制度です。役員らはアンコンシャスバイアス（無意識の偏見）の解消に、若手社員にとっては心理的安全性の向上にも役立ちます。今回のセミナーでは、リバースメンタリングを導入した、ジョンソン・エンド・ジョンソン日本法人グループの人事統括責任者をゲストに招き、その効果についてお話頂きます。
反ESG／DEIで企業と消費者はどう変わったか
2025年は、「反ESG／DEI」などサステナビリティをめぐる政治や制度の面で変化が重なった年でした。同時に、日本国内では、生活コストの上昇や異常気象・災害の発生など、消費者の日常生活に直接影響し得る出来事も相次ぎました。こうした社会や生活を取り巻く変化は、消費者の行動にどのような影響を与えたのでしょうか。エシカル消費に詳しいニッセイ基礎研究所の小口裕・准主任研究員に話を聞きます。
スターバックスの「共感」サステナ戦略とは
スターバックス コーヒー ジャパン サプライチェーン本部 サステナビリティ＆資材購買部の古川大輔部長をゲストに迎え、「スターバックスの『共感』サステナ戦略」をテーマにお話し頂きます。
SSBJ関連アーカイブ
