自然エネルギー

This tag is associated with 19 posts

2020/09/19

再エネ100%・CO2ゼロの海ごみ調査船が東京に

世界の海を巡り海洋プラごみの実態を調査しているレース・フォー・ウォーター(R4W)号が9月17日から青海客船ターミナル(東京・江東)に停泊している。この調査船は化石燃料を一切使わず、太陽、風力、水素で動き、CO2排出はゼ […]...続きを読む »

NEWS

2020/07/15

「1%寄付」で 自然エネ促進へ

■オルタナ本誌61号 TOP INTERVIEWから ボーダレス・ジャパン 社長 田口 一成 約40種類に及ぶ多彩なソーシャルビジネスを展開するボーダレス・ジャパン(福岡市)が電力の小売り事業に乗り出した。 サービス名は […]...続きを読む »

NEWS

2020/06/17

中川政七商店がプラ袋廃止、きっかけに奈良の鹿

1716年創業の製造小売・中川政七商店(奈良市、千石あや社長)は6月17日、直営店全59店舗で提供しているプラスチックバッグを7月1日に廃止し、紙製手提げ袋を有料化することを発表した。鹿が観光客のプラスチックバッグなどを […]...続きを読む »

NEWS

2020/06/16

ダノンジャパン、日本の食品業界初のB Corp認証

ダノンジャパンは6月16日、日本の大手消費財メーカーおよび食品業界で初となるBコーポレーション(以下、B Corp)認証を5月に取得したことを発表した。B Corpとは、米非営利団体B Labが運営する国際的な認証制度で […]...続きを読む »

NEWS

2020/06/01

『地球に住めなくなる日』著者インタビュー(下)

気候変動や気候崩壊を放置してきたのは、いま社会で中核的な位置にいる50歳代以上の人たちだ。一方、ミレニアル世代(1980年生まれ以降)やZ世代(1995年生まれ以降)の人たちは環境問題や社会課題に対する感度が総じて高い。 […]...続きを読む »

SPECIAL CONTENTS

2020/05/29

『地球に住めなくなる日』著者インタビュー(中)

新型コロナ禍はこれまでに全世界の感染者500万人以上、死者30万人以上の大パンデミックになった。『地球に住めなくなる日「気候崩壊の避けられない真実」』(NHK出版)の著者であるデイビッド・ウォレス・ウェルズ氏は、各国の新 […]...続きを読む »

SPECIAL CONTENTS

2020/05/28

『地球に住めなくなる日』著者インタビュー(上)

「地球の平均気温2℃上昇で死者が1億5000万人増加する」など「気候崩壊」に伴う衝撃的な事実をまとめた『地球に住めなくなる日「気候崩壊の避けられない真実」』(NHK出版)が米国や欧州でベストセラーになった。著者であるデイ […]...続きを読む »

SPECIAL CONTENTS

2020/05/22

「ネットゼロ・リカバリー」、YKKなど国内4社参加

企業の気候変動対策を科学的に評価するSBT、国連グローバル・コンパクト、We Mean Businessはこのほど「ネットゼロ・リカバリー」声明を発表し、世界155社(合計時価総額約260兆円)が署名した。新型コロナ禍か […]...続きを読む »

FEATURE STORIES NEWS

2020/05/15

自然電力、北九州市に国内最大級の陸上風力発電所

自然電力(福岡市、磯野謙共同代表)は5月2日、北九州市の響灘沿岸部で出力5MW(メガワット)の風力発電所の商業運転を開始した。同社によると、事業用として陸上に建設される単独の風力発電設備としては、国内最大級という。(オル […]...続きを読む »

NEWS

2020/02/28

日本で自然エネルギーをのばすには?新報告書の紹介

電力小売市場が全面的に自由化され、一般の家庭でも電力会社が選べる「電力自由化」が2016年から始まっています。 家庭で使う電気について、電気の原材料で電力会社や電力メニューを選ぶことで、消費者は無視できない影響力を電力市 […]...続きを読む »

alterna BLOGGERS & COLUMNISTS

2019/12/14

自然電力がファンド設立、エネルギーの地産地消へ

自然電力は13日、国内外の自然エネルギー発電所の開発・運営事業への共創投資プラットフォームとして「自然ファンド」を立ち上げると発表した。三井住友ファイナンス&リースなど3社が出資者となり資産規模は80億円。国内外の太陽光 […]...続きを読む »

NEWS

2019/09/27

水素閣僚会議2019、「Ten,Ten,Ten」 を議長声明

「水素閣僚会議2019」が9月25日、都内で開催され、各国政府代表者らが水素社会実現に向けての国際連携の強化を図った。会議は、水素の利活用をグローバルな規模で推進し、関係各国が連携を図るプラットフォームで、昨年世界で初め […]...続きを読む »

NEWS

2019/08/02

スイス財団、再エネ船で世界一周し海洋プラごみ啓発

太陽光と風力、水素をエネルギー源にしたボートで世界の海を5年かけて就航し、各地で海洋プラスチックごみ問題の調査・啓発活動を進める取り組みがある。スイスのレース・フォー・ウォーター財団が進めるオデッセイプロジェクトだ。同財 […]...続きを読む »

NEWS

2018/09/03

タラノア対話で自然エネ100%社会を議論

日本気候リーダーズパートナーシップなどはこのほど、シンポジウム「再生可能エネルギー100%の社会の実現に向けて」を開いた。会場は、「自然エネルギー100%大学」を日本で始めて表明した千葉商科大学(市川市、原科幸彦学長)。 […]...続きを読む »

NEWS

2018/08/06

8/31 環境保全と両立した自然エネルギーの導入に向けて

環境省では、再生可能エネルギーの円滑な導入を図るため「風力発電に係る地方公共団体によるゾーニングマニュアル」や、「風力発電立地検討のためのセンシティビティマップ」を本年3月に公表しました。本シンポジウムでは、これらを踏ま […]...続きを読む »

EVENTS

2017/02/13

3/21 映画「日本と再生――光と風のギガワット作戦」上映会

3/21 映画「日本と再生――光と風のギガワット作戦」上映会 20年にわたり原発の危険性を訴え、全国で原発差し止め訴訟を繰り広げてきた 河合弘之弁護士が制作した最新映画。本作では、自然エネルギーの可能性を 知るために、自 […]...続きを読む »

EVENTS

2016/12/03

世界は低成長時代へ――プラチナ社会目指せ

小宮山宏・三菱総研理事長(元東大総長)が『新ビジョン2050』(日経BP社、共著)を上梓した。『地球持続の技術』(岩波新書)で最初の「ビジョン2050」を発表してから17年。新著では生活の質(QOL)の高さ、健康で豊かな […]...続きを読む »

FEATURE STORIES

2016/11/11

電力切り替えは「CSR調達」と「企業価値向上」

オルタナは11月10日、CSRと電力調達を考えるセミナーを開いた。電力自由化から半年が経過したが、電力を切り替えた消費者は全体の3%ほど(電力広域的運営推進機関)で動きは鈍い。セミナーでは、自然エネルギーに抱いている「誤 […]...続きを読む »

NEWS

2016/11/01

「原発止めよう!」、九電本店前テント村の2千日

2011年4月から九州電力本社(福岡市)前で続いている「九電本店前テント村」が、今年10月10日に2000日目を迎えた。九電は、東電の福島原発事故後初めての「新規制基準」による川内原発を再稼働させたが、住民への公開説明会 […]...続きを読む »

NEWS

ご購読のお申し込み

alternaショップ
ページの先頭に戻る↑