ストレス・情報過多社会を乗り越える「働き方改革」

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Sustainablebrands.comから転載]

筆者が参加したリトリートキャンプの朝ヨガ 写真提供:小豆島ヘルシーランド株式会社(MeiPAM)2017年10月

高ストレスが生み出す隠れた負債

ダウ・ケミカルでは、実践とオンラインで学べる8週間のマインドフルネス・プログラムと6カ月のフォローアップを実施した。燃え尽き症候群の社員が減少した上、食生活もファストフードから菜食傾向に変化した。これにより生産性が潜在的に20%上がり、そのまま1年間継続された場合、参加社員の年収で換算すると一人あたり2万2580ドル(約257万円)の人件費削減が見込めるという[1]。

米保険大手のエトナは3年間で1万3000人以上の社員がマインドフルネス・プログラムを実践し、社員一人あたりの生産性が1週間で62分向上し、一人あたり年間3000ドル(約34万円)の人件費を削減できると試算された 。[2]

今、海外で多くのIT系優良企業が社員研修にマインドフルネスを取り入れていることは、これまでのコラムでも報告した通りだ。

今回は、これらが単なる創造性や集中力の向上や福利厚生としてではなく、米国では、科学的な実証性と経済性の根拠から社員研修制度として取り入れられていることを報告する。

続きは「サステナブル・ブランド ジャパン」サイトへ

2017年11月2日(木)13:37

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