記事のポイント
- 東レは、「水と水道水に関する全国意識調査」の結果を公表した
- 約半数が地元の水に親しみを感じる一方、満足度では地域差が明らかに
- PFASについては約6割が不安視しており、水への意識変化が見られた
総合化学メーカーの東レはこのほど、全国4700人を対象とした「水と水道水に関する全国意識調査」の結果を公表した。約半数が「地元の水に親しみを感じている」と回答した一方、利用実態や満足度には地域差が見られた。さらに近年社会問題化しているPFASについては約6割が不安視しており、水への意識の変化もうかがえる結果となった。(オルタナ編集部・川原莉奈)

近年、水道水の安全性を巡っては有機フッ素化合物(PFAS)の検出が各地で報じられるなど、生活インフラとしての「水」への関心が高まっている。
こうした中、東レは全国47都道府県の20〜59歳の男女4700人を対象に、「水と水道水に関する全国意識調査」を実施した。
調査によると、居住地域の水に「親しみや愛着を感じている」と回答した人は、全国平均で51.9%と半数に達した。
都道府県別では、地下水が豊富な熊本県(87.0%)が首位で、次いで富山県(79.0%)、長野県(75.0%)が続く。愛着の理由としては、お茶や料理との相性、豊かな水源といった自然環境、さらには「名水」としてのブランド力などが挙げられた。

一方で、水道水の利用実態や満足度には地域差が見られた。
普段の飲用水として「水道水をそのまま飲む」と回答した人は全国で30.1%となり、最も高い長野県(59.0%)と、47位の沖縄県(11.0%)や46位の福岡県(12.0%)との差が際立つ結果となった。

水道水の総合満足度でも長野県(99.0%)が極めて高く、沖縄県(54.6%)とは44.4ポイントの開きがある。沖縄県では、水源の特性(硬度)や近年のPFAS報道といった背景が、住民の意識や飲用スタイルに影響している可能性がある。

さらに、近年社会問題化しているPFASについては、64.5%が「認知している」と回答した。説明を受けた後では、56.6%がPFASについて「気になる」としており、水道水に「満足」と答えた層でも57.2%が不安を抱いていることが分かった。

日々の生活に欠かせない水道水に対し、おいしさだけでなく「将来的な安全性」を重視する意識が広がっていることが示された。
【調査概要】
・エリア:全国47都道府県
・調査対象:20歳~59歳、男女、各都道府県100人 計4,700人
・調査期間:2025年10月
・調査方法:インターネット調査
・調査主体:東レ株式会社
※構成比は小数点第2位以下を四捨五入しており、合計が100%にならない場合があります。


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