ソーシャルビジネス「土台」の10年、飛躍の時代へ
日本初の社会起業に特化したビジネススクール社会起業大学。600人以上輩出してきた卒業生は今、どんな活躍をしているのか。林浩喜学長が話を聞いた。第13弾は社起大1期生でもあり、今年10月には自ら事業立ち
ソーシャルビジネス日本初の社会起業に特化したビジネススクール社会起業大学。600人以上輩出してきた卒業生は今、どんな活躍をしているのか。林浩喜学長が話を聞いた。第13弾は社起大1期生でもあり、今年10月には自ら事業立ち
ソーシャルビジネスEV(電気自動車)への4兆円投資を明らかにしたトヨタ自動車の唐突さにはいささか驚かされました。同社はEVには慎重との見方もあっただけに、いまさらながら欧州を中心とする環境規制の流れの強さを感じます。
ESG経営■スタニスラブ・ベセラ P&Gジャパン社長■ 世界最大級の消費財メーカーP&Gは、サプライチェーン全体で「2040年までに温室効果ガス排出量ネットゼロ」と、他社より10年早い野心的な目標を掲げ
ESG経営■「生活環境革命で人々を幸せに」 中特グループのパーパス(存在意義)は、「生活環境革命で人々を幸せに」です。5年前の創立50周年を機に経営理念を刷新した際、二代目の私自身が掲げたものです。私たち中特グ
トップ&パーパス■みんな電力×川崎ブレイブサンダース■ プロバスケットボールB.LEAGUE B1所属の「川崎ブレイブサンダース」は、SDGs(持続可能な開発目標)を推進するプロジェクト「&ONE」(アンドワ
SDGs●第一特集「サステナビリティ2022メガトレンド」 「サステナビリティ領域」が大変動期に入った。ESGのE(環境)では、「2030年に温室効果ガス46%削減」の政府目標が産業界を突き動かす。S(人権
SDGsオルタナは12月22日、人権問題に詳しい佐藤暁子弁護士を講師に招き、読者会員向けセミナー「いまさら聞けないビジネスと人権――ジェンダー視点の重要性」をオンライン開催した。人権に関する企業の関心が高まる
TOPICS日本マクドナルドは12月22日、一部店舗に木製カトラリー(スプーン、フォーク、ナイフ、マドラー)と紙ストローを導入すると発表した。2022年4月に施行の「プラスチック新法」に対応し、全国導入も視野に入
NEWS【連載】:ESGアクティビズム最前線(2) 2022年、株主アクティビズムは更に熱を帯びる――。世界各地の資産運用会社や非営利団体のトップたちから聞かれる言葉だ。世界共通で活発化の傾向が続くことが予想
SDGs三菱ケミカルホールディングスは「KAITEKI REPORT 2021 統合報告書」において、「新社長の選定プロセス」を開示しています。2021年4月1日付で新社長に、ジョンマーク・ギルソン氏が就任し
ESG経営広葉樹が握る次世代の価値⑴ 森林資源について語られるのは、決まってスギやヒノキなどの針葉樹です。しかし、日本の森の約半分は広葉樹です。なぜ広葉樹は置き去りになっているのでしょうか。それは広葉樹の活用を
生物多様性オルタナは12月20日、森林ジャーナリストの田中淳夫氏を講師に招き、読者会員向けセミナー「いま流行りのSDGsの在り方に『喝!』」をオンライン開催した。SDGsが急速に広まるなか、田中氏は、森林減少や
SDGs■企業と社会フォーラム(JFBS)第10回年次大会「サーキュラーエコノミーを目指して」 学会「企業と社会フォーラム」(JFBS)は、2021年9月2~3日、「サーキュラーエコノミーを目指して」を統一テ
サーキュラーエコノミー【連載】オルタナティブな空間 佐賀県の嬉野温泉にある老舗旅館「和多屋別荘」の中に小さな書店を設定した。お茶と読書を愉しむための書店で、民設民営の図書館のような場所ともいえる。OpenAにて設計を担当し
おすすめ記事オンライン署名サイト「Change.org」は12月20日、「チェンジメーカー・アワード2021」を発表した。この1年間に展開したキャンペーンの中から、光の当たっていなかった問題を顕在化させたこと、メ
NEWS男性主導だった映画業界の変革が、日本でも進んでいる。2021年秋に開催された第34回東京国際映画祭は、男女平等を目的の一つに掲げた。コンペティション部門の最高賞「東京グランプリ」を受賞した「ヴェラは海
ジェンダー■ニック木村の「今さら聞けないサステナビリティ」(8) 「SDGs」「ESG」「CSR」。サステナビリティを取り巻く状況は日々変化し、新たな用語も増えた。そもそもサステナビリティ領域は、どこから理解す
CSRオルタナ編集部サステナブル・ビジネス・マガジン「オルタナ」は2007年創刊。全国の書店やアマゾンで販売しています。重点取材分野は、環境/CSR/サステナビリティ自然エネルギー/第一次産業/ソーシャルイ
未分類■【連載】サステナビリティ経営戦略(14)■ 11月30日、経産省が「日本企業のサプライチェーンにおける人権に関する取組状況のアンケート調査結果」を公表しました。本調査は、外務省との連名で、9月3日か
SDGs環境省はこのほど、G20海洋プラスチックごみ対策実施枠組に基づく「第3次G20海洋プラスチックごみ対策報告書」の最終版を公表した。国別行動計画の策定や法規制の整備が各国で進んでいる一方、課題としてデー
SDGsオルタナオンラインとオルタナS、 両方の記事の読み放題に加えて、オンラインサロン入会無料などの特典があります。また、プランについては、個人会員・法人会員がお選びいただけます。
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