記事のポイント
- 調査によると、中堅企業の約９割がサステナ投資を「維持または拡大」へ
- 投資の最大動機は「市場競争」で「ブランドレピュテーション」を上回った
- 投資対象分野は「再生可能エネルギー」が最多で「多様性と包摂」も増加した
会計コンサルティングを行う太陽グラントソントン（東京・港）はこのほど、世界35カ国の中堅企業の経営者に対してサステナビリティ経営に関する意識調査を実施した。その結果、中堅企業の約９割が2025年、サステナ投資を「維持」または「拡大」すると回答した。投資の最大動機は「市場競争」で、「ブランドレピュテーション」を上回り最大要因となった。投資対象では「再生可能エネルギー」が最多で、「D&I（多様性と包摂）」も増加傾向だ。（社会課題ライター=川原莉奈）
太陽グラントソントンの調査によれば、中堅企業の86%が2025年、サステナビリティへの投資を「維持」または「拡大」すると回答した。
投資の主な動機としては「市場競争」と「ブランドレピュテーション」が回答の上位を占め、2025年はその比率がさらに上昇した。とりわけ「市場競争」（平均42％）の伸びが顕著で、「ブランドレピュテーション」（平均38％）を上回り最大要因となった。
日本でも「市場競争」の割合は、2024年（52％）から2025年（50%）へわずかに低下したものの、依然として高い水準にある。
さらに、ESG／サステナビリティの向上によって達成しやすくなる事業目標としては、「長期的な収益性を高める」（平均／日本ともに54%）の割合が最多で、「長期的な売上を増やす」（平均51%／日本52%）が続いた。
（出典: 太陽グラントソントン）
こうした結果から、企業がサステナビリティ投資を「規制への受動的対応」ではなく、「成長の源泉」として位置づけ、競合に勝ち、顧客に選ばれるための実践的手段と捉えていることがうかがえる。
投資対象分野は多岐にわたるが、全体では「再生可能エネルギー」（平均44％）が最多だ。各種優遇措置の活用しやすさなども背景にあるとみられる。
一方で、一部地域でDEIへの反発が報じられたものの、「多様性と包摂施策」（36％）への投資割合も増加傾向にある。
