建築用ガラスやサッシの卸販売を行うマテックス（東京・豊島）は、経営理念の一つに「窓を通じて社会に貢献する」ことを掲げる。新設住宅戸数は年々減少し、経済環境が厳しくなるなか、2014年３月期の売上高（連結）は過去最高の138億円に達した。「エコ窓の普及」を主軸に、「ソーシャル（社会性）」を強みにする同社の戦略を松本浩志社長に聞いた。（オルタナ副編集長＝吉田広子）
マテックスの創業は1928年。３代目となる松本社長は2009年に社長に就任し、家業を継いだ。まず手掛けたのが、経営理念の制定だ。明文化し、社員一人ひとりと理念を共有することで、サステナブル（持続可能）な組織づくりを目指した。
５つある経営理念のうち、特徴的なのが、「窓を通じて社会に貢献する」「『卸の精神』を貫く」だ。
同社の主力商品は、熱の出入り口である「窓」。冬の暖房時の熱が開口部から流出する割合は58％、夏の冷房時（昼）に開口部から熱が入る割合は48％と、窓の役割は大きい。
そこで、同社は、高い断熱・遮熱性能で熱の出入りを防ぎ、暖冷房によって発生するCO2排出量を削減する「エコ窓」の普及に努めてきた。2011年には、断熱ガラス、防音ガラス、防犯ガラスなど、環境や健康を考えた窓づくりの情報サイト「madoka（マドカ）」も開始した。
ほかにも窓の役割として、断熱や防音だけでなく、防犯や健康維持などがあり、社会性が高い商品である。
だが、松本社長は「社会性の高い商品を扱っているからといって、企業の社会性が高いわけではない。その企業の社会性が高いかどうかは、商品そのものではなく、商品を販売する社員らの『姿勢』にかかっている」と話す。
■新規ではなく、既存住宅をターゲットに売上増
窓を取り巻く経済環境は厳しい。新規住宅戸数は1980年代後半の160万戸をピークに年々減少し、現在では80万戸を切っている（国土交通省調べ）。
だが、既存住宅に目を向ければ、5000万戸と市場は大きく、ここをターゲットにすることで、同社は売上高を伸ばしてきた。
さらに、単にターゲットを変えただけでなく、地域事業者を巻き込んだ点も大きい。
