太陽電池に関する国内最大規模の見本市「PV EXPO」が、25日から27日まで東京ビッグサイトで開かれている。国内外の太陽電池メーカーや太陽光発電システム企業など500社が出展。26日も多くの来場者が訪れた。（オルタナ編集委員＝斉藤円華）
■買取価格引き下げにも「粛々と対応」
会場では太陽電池モジュール、系統連系（送配電網との接続）に必要なパワーコンディショナーなどが展示されている。
開催前日の24日、経済産業省は自然エネルギーの固定価格買取制度（FIT）で、2015年度の価格案を示した。太陽光発電の１キロワット当たりの買取価格（税別）は、出力10キロワット以上で現行の32円から27円。また、住宅用など同10キロワット未満では現行の37円から33円（出力制御対応機器なし）、35円（出力制御対応機器あり）にそれぞれ引き下げられる。
今回の引き下げ案を受けて出展各社は「今後は低圧や住宅用を中心に普及するのでは」（エクソル）「メガソーラーから建物の屋上、屋根への設置が進む」（トリナソーラー）などと見通しを示した。シャープは「制度変更に粛々と対応する」と話した。
１月には買取抑制を柱とするFITの見直しが施行。太陽光発電の接続可能量が上限に達する、または上限に近い北陸電力など7社では、10キロワット未満で発電出力を遠隔制御により抑制する「出力制御対応機器」の設置が義務付けられた。
こうした流れを受け、「PV EXPO」の隣の「スマートグリッドEXPO」ではオムロンが出力制御対応機器を参考出品。系統連系の際に電力会社から求められる出力制御要件に対応するという。
