スマートフォン、タブレットの普及によって、動画視聴は日常のものとなりました。そのため広報活動において、動画作成は鍵となります

スマートフォン、タブレットの普及によって、動画視聴は日常のものとなりました。そのため広報活動において、動画作成は鍵となります

YouTubeが普及するにつれ、NPOセクターにおいても、動画を情報発信コンテンツの1つとして活用するケースが増えてきました。団体パンフレットやチラシ、団体WEBサイト上での静止画などと比べても、動きや音声を伴う動画は、圧倒的に臨場感や躍動感、生々しさを伝えるのに効果があります。(NPOマーケティング研究所代表=長浜洋二)

NPOが動画を活用する際に注意すべき10のポイントがあります。

(1)最適なスポークスパーソンを選出する
多くのNPOで団体代表などを動画の主役として起用する傾向があるが、魅力的なストーリーテラーまたはコミュニケーターかどうかは別の話。動画を効果的なものとするためには、スタッフを含め、適切な人を選出する必要がある。

(2)動画はカタログではない
動画は紙カタログの焼き直しではなく、全く別のメディアである。団体の活動を画像や音声を活用し、別の側面から伝えるものであり、単に事実や数字を羅列したものではない。視聴者の心を掴むことにフォーカスしなければならない。

(3)最良の人をキャスティングする
団体の取り組む社会課題に人を惹き付けるには、直接、影響力のある「人」の声を届けることが最上の方法である。つまり、キャスティングの成否が動画の成否を決定する。

(4)最良の事業を選択する
寄付者や理事会、ベテランスタッフなどのプレッシャーにより、規模の小さな、あまり活性化していない事業を取り上げることは、結果としてメッセージの届く範囲を限定することになる。

(5)ターゲットありきで制作する
大半のNPOが犯す過ちは、自分たちが作りたいものを作ってしまうこと、または、理事が喜ぶものを作ってしまうことである。主役はあくまでも、団体が取り組む社会課題に興味を持ってもらいたい人たちである。

(6)視聴される場所や状況を意識する
テレビ向け、YouTube向け、イベントないしは式典向けなど、動画が視聴される場所や状況を意識する。例えば、式典向けの場合、大半の視聴者は受賞者が目当てで、団体のことは知らないため、感性に訴えながらストーリーを効果的に伝える必要がある。

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