住友理工は2月中旬から、環境への取り組み強化と従業員の意識向上を目的に、グローバル本社（名古屋市）に設置している自動販売機でのペットボトル飲料の販売を廃止した。アルミ缶などへの切り替えや、給茶機やマイボトルの利用を進め、本社内で月間平均780本、年間で約1万本の使用があったペットボトルの「利用数ゼロ」を目指す。（オルタナ副編集長＝吉田広子）
2016年に開催された世界経済フォーラムでは、2050年には世界の海に存在するプラスチックの総重量が、海に存在する魚の総重量を上回ると報告された。日本でも2030年までに使い捨てプラスチック排出量を累積25％削減する目標が設定された。
そうしたなか、海洋プラスチックごみ問題の解決に向け、住友理工はプラスチック製ペットボトル飲料の販売を廃止し、アルミ缶などへ切り替える脱プラスチック活動を開始。グローバル本社内で月間平均780本、年間で約1万本の使用があったペットボトルの「利用数ゼロ」を目指す。これにより、500mlペットボトル1本あたり80g、年間約748kgのCO2削減が可能になるという。
グローバル本社から活動をスタートし、SDGs（持続可能な開発目標）のゴール年である2030年までに、国内拠点でのペットボトル販売について、順次缶製品などへの切り替えを進めていく予定だ。
このほか、小牧本社・製作所では、2019年7月から食堂で利用していたプラスチック製スプーンの使用を廃止。月間2600本ほど使用されていたプラスチック製スプーンを紙製スプーンに切り替え、プラスチック量は年間約30kg、CO2量は年間約110kgもの削減が可能になったという。
