アップル社(米カリフォルニア州)が9月21日(米国現地時間)、日本国内300カ所の屋根にソーラーパネルを設置し、国内のアップルストア全店、ならびに同社のオフィスで使う電力を自然エネルギー100%でまかなうことを発表した。アップル社の環境・政策・社会イニシアティブを担当するリサ・ジャクソン副社長がカリフォルニア州で開催されたVERGEカンファレンスで明らかにした。これを受け、国際環境NGOグリーンピース・ジャパン(東京・新宿)は歓迎する声明を出した。(オルタナ副編集長=吉田広子)
アップル社は事業に必要な電力を100%自然エネルギーにすることを目指す国際的なイニシアティブ「RE100」に参加し、自然エネルギーへの転換を進めてきた。2015年にはクリーンエネルギープログラムを立ち上げるなど、サプライヤーが転換するための支援にも力を入れている。VERGEカンファレンスでは、合計14社のサプライヤーが自然エネルギー100%を目指すとも発表された。
グリーンピースは、2010年からIT企業の利用する電気に着目し、自然エネルギー100%を目標とするよう求めるキャンペーンをグローバルで展開。その結果、Facebook、アップル、GoogleなどのIT企業が100%自然エネルギーを掲げた。
グリーンピース・ジャパンのエネルギーチームリーダー高田久代氏は「今年3月、日本のサプライヤーとして初めて、イビデンが自然エネルギー100%とすることを発表した。他の日本企業も、環境や社会に負担の大きい原発や石炭といったエネルギーを使わず、持続可能な自然エネルギー100%を目指すことを期待している」とコメントしている。