■今さら聞けないサステナビリティ重要単語：自然エネルギー■
自然エネルギーは一般的に太陽光、風力、水力、バイオマス、地熱など自然由来のエネルギーを指します。「再生可能エネルギー」と同義語です。
「再生可能」とは、英語のrenewable（リニューアブル）の訳語で、およそ「使ってもまた自然の力で補給される」という意味です。
自然エネルギーは、石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料と違って発電時にCO2などの温室効果ガスを発生しないため、気候変動対策の切り札の1つです。
原子力発電も発電時に温室効果ガスを発生しませんが、福島第一原発事故の記憶も新しいなか、その安全性への懸念と、燃料であるウランも資源として有限であること、原子力発電所の建設コスト高騰もあって、海外では原発事業を縮小・撤退した事例が相次いでいます。
一方、自然エネルギーの側も、大規模な太陽光発電に対する景観や環境破壊が問題になり、反対運動も起きました。
バイオマス発電でも、東南アジアからのウッドチップなど、輸入バイオマスの持続可能性への懸念も指摘されています。どんな形態の発電事業にせよ、持続可能性や地域住民との合意が不可欠だと言えます。
2012年7月に施行された再生可能エネルギー特別措置法によって自然エネルギーの固定価格買い取り制度（FIT）が始まり、日本の自然エネルギー産業にとって大きな転機になりました。
2016年4月の小売り電力自由化もこの動きを後押しし、全国に多くの自然エネルギー発電所が誕生し、新規の電力小売り事業者も増えました。経済産業省・資源エネルギー庁の資料によると、日本の発電電力量に占める自然エネルギー比率（2019年度）は18%（水力を除くと10.3%）です。
企業が使う電力を将来的に全て自然エネルギーに切り替えることを誓約する国際イニシアティブ「 RE100」もグローバルで広がっています。海外ではアップル、イケア、ネスレなど加盟企業が346社（2022年1月11日現在）に達しました。
