記事のポイント
- Z・ミレニアル世代は職場環境の改善に対照的な行動を取ることが分かった
- Z世代は理想的な働き方の実現を目指し、声を上げる傾向にある
- 一方、「組織は変わらない」と諦めてしまうミレニアル世代は多い
デロイトトーマツグループはこのほど、世界44カ国のZ・ミレニアル世代を対象にした意識調査を行った。その結果、日本のZ世代とミレニアル世代では、職場環境の改善に関して、対照的な行動を取る傾向にあることが分かった。両世代はどちらもワークライフバランスを重視するが、声を上げて企業を変えようとするZ世代に対して、ミレニアル世代は「硬直した組織を変えることはできない」と諦める傾向にあった。(オルタナS編集長=池田 真隆)
デロイト トーマツグループが公表した「Z・ミレニアル世代年次調査」では、世界44カ国のZ・ミレニアル世代約2万2856人を対象に調べた。Z世代とは、1996年から2010年に生まれた世代(13歳~27歳)を指す。ミレニアル世代は、1981年から1995年に生まれた世代(28~42歳)だ。
日本を含めたグローバル全体で、Z・ミレニアル問わず最大の関心事は、「生活費の高騰」だった。世界的なインフレの影響で、「今後景気が悪化する」と答えた割合が最も多く、自身の将来のキャリアに対する不透明さに多くの人が不安を抱いていることが明らかになった。
■ミレニアル世代、勤務形態の理想と現実に悩む
勤務先を選んだ理由について調べた設問では、両世代とも仕事と生活のバランスが取れた状態である「ワークライフバランス」を重視した。
Z世代は、企業に対する期待値が高く、職場環境を改善するため声を上げる傾向にある。一方、日本のミレニアル世代は「業務が硬直的なので、そのような施策は不可能」という企業に対して悲観的な回答が最も多かった。
ミレニアル世代がそのように考える背景には、勤務形態の理想と現実にギャップを抱えていることがある。
「リモート・出社を自由に選べる」ことがグローバル・日本の両世代が理想と答えた。しかし、日本のミレニアル世代は、「100%出社」の勤務形態で働く割合が大きく、勤務形態の柔軟性に課題を抱えていた。
■離職意向も対照的な結果に
燃え尽き症候群やストレスなど、「メンタルヘルス」も両世代共通の課題だが、その課題に対する対応も対照的だ。
Z世代は、自社のメンタルヘルス支援の利用率・認知率は約50%だったが、ミレニアル世代は約30%だった。職場のハラスメント被害に対する対応も、Z世代の78%が職場に通報したと答えたが、ミレニアル世代は44%だった。ハラスメント被害を受けても職場に頼ることなく、我慢する傾向があった。
2年以内の離職意向についても対照的な結果だった。日本のZ世代の2年以内の離職意向は40%だが、ミレニアル世代は13%だった。職場に不満があるとすぐに見切りをつけるZ世代と、不満があっても職場に留まろうとするミレニアル世代の対比が明らかになった。
■Z・ミレニアルどちらも人事上のリスクが
デロイト トーマツグループはこの調査に関する統括として、日本のZ世代は企業に対する期待値が高く、ワークライフバランス向上の施策やハラスメントの解決に積極的とするが、人事上のリスクが顕在化しやすい世代とまとめた。
理想の働き方の実現を目指し、企業に変革を迫るが、期待値が高いゆえに離職や社内通報などの行動につながりやすいとした。
日本のミレニアル世代に関しては、ワークライフバランスを重視しながらも、向上のための企業の施策には後ろ向きであり、ハラスメント被害を受けても我慢する世代と分析した。
Z世代と異なり、早期に離職して環境を変える傾向はない。企業に対する期待感が弱いので組織への不満をため込んだまま停滞しやすいとして、人事上のリスクを顕在化させない世代とまとめた。