記事のポイント
- NPO法人ACEが寄付につながるバレンタインキャンペーンを実施中
- 参加方法は対象商品の購入、SNS投稿、ACEへの直接募金の3つ
- 森永製菓や有楽製菓などのパートナーと三方良しなバレンタインを目指す
アジアやアフリカで児童労働撲滅に取り組むNPO法人ACE（東京・台東）が、寄付につながるバレンタインキャンペーン「＃キフチョコ」を実施中だ。対象商品を購入するほか、SNSでの投稿やACEへの直接募金でも参加できる。森永製菓や有楽製菓、ローソンなどもキャンペーンに参加し、「三方良し」なバレンタインを目指す。（エシカルライター＝宮野かがり）
チョコレートの原料であるカカオのサプライチェーンでは、児童労働が指摘され、企業や消費者にも責任ある調達や消費が浸透しつつある。
ACEは日本用チョコレートの大部分の生産を占めるアフリカ・ガーナで、2009年から活動を続ける。同団体は、2026年のバレンタイン期間の啓発キャンペーンとして「＃キフチョコ」を実施中だ。これは、キャンペーンパートナー企業が販売する対象商品の売上金の一部がACEへ寄付となる仕組みである。
対象商品には森永製菓のダース各種や有楽製菓のブラックサンダー、ナチュラルローソンのオリジナル商品やワイン、セルリアンタワー東急ホテルのボンボンショコラなどが揃う。
このほか、同キャンペーンでは購入した商品をSNS投稿・シェアやACEへの募金も呼びかける。
日本のチョコの消費文化は約50年前、女性が男性へ告白できる日として始まった。しかし、ライフスタイルの多様化により近年そのニーズは姿を変えつつある。売り手、買い手、世間良しの「三方良し」のチョコレートに関心を寄せることから、次の50年のバレンタインの在り方を考えてみるのはいかがだろうか。
