チョコレートを買って社会貢献しよう――バレンタインデーを前に、菓子メーカーや非営利団体がチャリティーキャンペーンを展開している。森永製菓は、今年のバレンタインの特徴を「チャリチョコ」という言葉で表した。
同社は２００３年からチョコレートの収益で世界の子どもたちを支援。２００８年には、チョコレート１箱当たり１円を寄付する年２回の「１チョコ ｆｏｒ １スマイル」キャンペーンを開始。バレンタインに関する意識調査も実施し、その年を象徴するキーワードと共に結果を公表している。
「森永製菓 ２０１１年バレンタイン意識調査」は、昨年12月に大学生、専門学校生、20代～40代前半の社会人と主婦、計600人を対象に行われた。このほど結果を発表し、社会貢献につながるチョコレートを「チャリティー付きチョコレート」、略して「チャリチョコ」と命名した。
調査によると、バレンタインにチョコレートを贈る理由として、過半数の女性が「感謝の気持ちを伝えたい」や「あげて喜ぶ顔が見たい」を挙げた。一方、「愛の表現をしたい」は25％、「告白したい」は、わずか１％にとどまった。
また、今後チョコレート選びの際に「気にしてみたい要素」として大きく票を伸ばしたのは「ひとや社会への貢献につながる商品」だった。84.6％の女性がチャリチョコを「買いたい」と答え、特に若い学生層の購入意欲は92％と高かった。
同社菓子マーケティング部の櫻木孝典氏は「感謝のしるしとしてチョコを贈る人は２、３年前から多かったが、関心の対象が身近な人から社会問題へと広がったのは最近だ」と語る。
日本はチョコレート原料のカカオ全量を輸入に頼っている。チャリチョコには、貧しいカカオ産地が抱える児童労働や自然破壊といった問題の解決を目指すものも多い。例えば「チョコレボ実行委員会」は、フェアトレードやオーガニックなど生産や流通の過程での公正（エシカル）さに配慮したチョコの普及を図っている。
バレンタインと社会貢献を結び付ける取り組みは年々活発化し、今年は「１億人のバレンタインプロジェクト」も始動した。バレンタインシーズンに複数の企業や団体がチャリティー商品を提供し、世界の子どもたちに一斉に寄付をする。参加商品はチョコレートに限らず多様だ。
「タイガーマスク運動」が盛り上がりを見せ、日本にもチャリティー精神が芽生えつつあるといわれる今、バレンタインイベントにも確かな変化が訪れている。（オルタナ編集部＝瀬戸内千代）２０１０年１月２０日
