編集長コラム) 企業にとって「対話」とは何か

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会場に着くと、会費1万円と割高なのにも関わらず、定員200人がほぼ埋まっている。聴衆の熱気に、まず驚かされた。年齢層も若者からシニアまで幅広い。

セッションの口火を切ったのは、アダム・カヘン氏(レオス北米会長)。南アフリカの人種差別やコロンビアの政府と麻薬組織の対立など、解決が極めて困難な社会的対立において、「シナリオ・プランニング」と呼ぶ対話手法で、解決の糸口を提供したという。

カヘン氏の講演で印象的だったのは、「シナリオ・プランニングは、将来の可能性を何通りも考えることだが、決してこうあるべきとか、こうでなければならないと決め付けてはならない」という言葉だ。

組織の方向性を定める「バックキャスティング」という手法では、「未来のあるべき姿」を起点にするが、シナリオ・プランニング」は、そうではないという。意見が違う人たち、対立した利害関係者たち、さらには政敵や敵対関係同士をも一堂に集めるためには、結論を先に決めてはならないのだ。

むしろ、対立している人間たち、政治勢力を一つの場所に集めるところに、まず最初の大きな意義があるのだろう。

カヘン氏は「シナリオ・プランニング」の同義語として「ストーリー・テリング」という言葉も何度も口にした。いま、企業の非財務情報(ESG)の発信手法として注目されている言葉だが、過去や現在の「物語」ではなく、さまざまなステークホルダーと「未来を語り合う」ことに力点が置かれているように思えた。

CSRの世界でも、「対話」が最も重要な機能の一つとして注目されている。だが、「日本企業によるステークホルダー・ダイアログの多くは『儀式』の域を出ない」と多くの識者に批判されている。(オルタナ編集長 森 摂)
(この続きは、朝日新聞社WEBRONZAの筆者連載コーナー月刊誌「月刊総務」連載コラムに近日掲載します)

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2014年11月3日(月)22:36

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