主催者である住友商事の奥谷直也・環境・CSR部長は「若者たちが実際に活動を始めてみると、当初計画通りには進まなかったり、新たな課題を抱え悩みながら進めておられることも理解できた。こうした課題を短期間で全て解決することは難しいことから、活動の限界を認識することも重要な気づきだと感じた」と、中間報告会を振り返った。

さらに「社会が抱える様々な課題の解決に果敢に向き合う若者をこれからも支援していきたい。こうした活動を通して、次世代の市民活動の担い手が育ってほしい」と期待を込めた。

ユースチャレンジプログラムの次年度は、13年10月から公募を開始し、2014年2月ごろに助成対象が決定される予定だ。

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