数字で見るDEIの経営効果、「何となく良さそう」を超えて

記事のポイント


  1. 世界ではいま、「反DEI」の動きが広がりつつある
  2. 一方で、DEIを経営基盤として進化させている企業もある
  3. DEIを「数字で測る仕組み」が、持続的な成長エンジンとなる

■DEIが組織を強くする(2)

世界ではいま、「反DEI(ダイバーシティ・エクイティ・インクルージョン)」の動きが広がりつつある。一方で、DEIの本質的な価値を理解する企業は、それをガバナンスや人材戦略、組織文化に再統合する形で推進を続けている。マッキンゼーの調査によると、経営陣における女性比率が上位25%の企業は、下位層に比べて収益性が39%高いという。(ダイバーシティ推進コンサルタント・前田京子)

DEI
DEIは組織を強くするのか

米国では、政治的対立や「逆差別」への反発を背景に、大学入試でのアファーマティブ・アクション廃止(2023年)や、企業におけるDEI部門の見直しが進む。しかし、DEIの理念を経営の中核に据え直す企業も少なくない。

理念から戦略へ――。DEIはもはや「善意の施策」ではなく、企業の持続可能性を支える経営基盤へと変化している。

近年は用語面での工夫も見られる。米国の一部企業では、社会的反発を避けるため、「DEI」に代えて「ビロンギング(帰属感)」や「インクルーシブカルチャー(包摂文化)」といった表現を用いる動きも出ている。

また、米国連邦政府では大統領令(EO 14035)により、アクセシビリティを含む「DEIA」という言葉が使われている。

「DEI」という言葉は変化しながらも、その理念と目的はより広く、柔軟に進化している。

多様性のある企業は収益性が39%高い
■インクルージョン体験が定着のカギに

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前田 京子(ダイバーシティ推進コンサルタント)

ダイバーシティ推進コンサルタント、株式会社NTTデータグループサステナビリティ推進本部人権&インクルージョン担当所属、特定非営利活動法人(NPO法人)フェアトレード・ラベル・ジャパン代表理事。社員約20万人のグローバルIT企業において、サステナビリティの推進に10年、ダイバーシティの推進に7年取り組み、誰もが尊重され、自分らしく働ける職場づくりに携わっている。女性活躍にとどまらず、ジェンダー平等(女性活躍、男女の育児・介護)、LGBTQ+、障がい者の活躍、働き方改革など、幅広いテーマで、具体的な取り組み事例やノウハウを社内外に向けて広く発信。社員の声を聴きながら、自ら現場で具体的な施策を日々実践中。企業、大学、国連機関、経団連などでの講演実績も多数あり、執筆活動にも取り組む。 著書に『超実践!今日からできる 職場の多様性活用ハンドブック』(日本能率協会マネジメントセンター、2024年12月)があり、具体的な取り組み事例のほか、職場での失敗談や成功事例も多数掲載。

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キーワード: #ジェンダー/DE&I

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