ソニー、収益性とサステナビリティを両立へ

ミレニアル世代は社員も顧客もESGの意識が高い

——環境負荷を削減するためには、生産量や事業所の数を減らすことも視野に入れることもあり得ます。売上高や利益を追う中で、役員や現場からの反発はありませんでしたか。

環境のための施策は、短期的にはコストと捉えられてしまう傾向にあります。グローバルで激しい競争をしている中で、再エネを導入することで電力の調達コストが、従来よりも高くなってしまうのは、厳しいという意見もありました。

幸いにして、ファンダメンタルな事業基盤は、一時期よりは強くなってきているので、経営を3年・5年・10年というスパンで考えられるようになっています。

環境を含むESGの取り組みをしていかなければ、投資家からもそっぽを向かれてしまうし、製品を購入していただいているお客様からの共感も得られなくなってしまうと思います。