【連載】サステナビリティ経営戦略（4）
2月8日付日経新聞のFinancial Times(FT)翻訳記事に次のような文章が掲載されていました。
「気候変動の知見を大幅に欠いた取締役会は早晩、立ち行かなくなるだろう」
同記事によると、米ニューヨーク大学が1月に実施した米大手企業100社の取締役1188人を対象とする調査から以下のことが判明したそうです。
・1188人中、気候変動に関する専門知識を持っていたのは3人（全体の0.2%）。環境関連で何らかの知見を備えた人に枠を広げても6%に留まった。
・ESG関連で大きなリスクを抱える企業には、そうした知識を持つ取締役がいないケースが珍しくない。
折しも、今春我が国では、コーポレートガバナンス・コードの2回目の改訂が予定されています。（同コードは2015年に策定、2018年に1回目の改訂）
同コードの再改訂を見据え、昨年12月金融庁の「スチュワードシップ・コード及びコーポレートガバナンス・コードのフォローアップ会議」が公表した意見書では、「取締役会の機能発揮」として次のような趣旨を含む提言がされています。
■中長期の価値向上においてSX及びDXは車の両輪
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