「1985」を合い言葉にした省エネ運動が、住宅業界から盛り上がりを見せようとしている。家庭部門の電力消費量が現在の半分程度だった1985年の水準まで省エネを進め、原発に頼らない社会をつくろうという理念。来月には500人規模の集会が計画されている。
「Forward to 1985 energy life」と名付けられたこの運動は、大阪府池田市の住環境コンサルタント、野池政宏さんが呼び掛け、全国の工務店や設計事務所、設備会社やデザイナーらが賛同している。
野池さんによれば、日本の家庭部門の電力消費量は、1985年と2007年を比較すると103.5％増、つまり約２倍に増えている。景気低迷を防ぐために産業部門の電力消費量は維持し、家庭部門でガスや灯油を含めたエネルギー消費量全体を半分にすることを目指し、住宅の造りからライフスタイルまでを見直そうと呼び掛ける。
すでに東京と大阪でキックオフミーティングを開いており、中間点の名古屋で９月17日に「秋の大集会」を予定。業界関係者だけでなく一般の参加者を募り、パネルディスカッションなどを通して今後の暮らしを考えたいという。（関口威人）
