日本生活協同組合連合会は2日、節電と自然エネルギーに関する消費者意識調査の結果を発表した。この中で、自然エネルギーの利用を促進している企業や組織は応援したいと答えた人が9割弱（88.1%）に達したほか、半数以上（54.1%）の人が、電気料金が値上がりしても自然エネルギーを利用したいと考えていることがわかった。（オルタナ編集委員＝斉藤円華）
家庭での節電の取り組みに関する質問では、太陽光発電など、家庭でできる創エネに取り組みたいと考えている人が7割弱（66.8%）に上った。また、この夏に実行したい節電方法では6割弱の人が「電気をこまめに消す」「空調をなるべく控える」と答えたほか、専業主婦では4人に1人が「時短レシピ」での節電を考えていた。
さらに、「こんなことがあったら節電をもっと頑張れる」と思うことについて尋ねたところ、7割以上（71.3%）が「節電できた電気代がすぐわかるようになること」と答えた。アンケートは6月、20才から59才の男女を対象にインターネット上で実施され、1千人が回答した。
