NPO法人環境市民は14日、顧客に適切な環境情報を提供し、環境負荷の少ない製品の販売を勧める店舗販売員「環境マイスター」の数が、全国で３千人を超えたことを発表した。
環境マイスターは、2005年から、販売員を通じて環境配慮型商品についてや地球温暖化をはじめとする環境問題などの情報・知識を消費者に広めるため、環境市民が始めた認定制度だ。
マイスター認定を受けた販売員の中には地域の環境に関するイベントに参加・協力をしたり、地元の学校で環境の授業をするといった活動も広まっている。
環境マイスターになるためには、２日間の研修で温暖化防止、省エネルギー、グリーン購入などを学び、試験に合格する必要がある。環境マイスター研修は、環境市民と全国の自治体、事業者団体、グリーン購入ネットワーク、地域の環境NPOなどの協働・協力で実施されている。認定制度は、自動車販売、住宅・建築、家電販売、硝子・サッシ施工の４部門がある。
認定者には認定バッジが授与され、それぞれが勤める店舗で販売員として、消費者に情報を提供している。環境市民の広報担当の有川真理子さんは「環境に配慮した製品の普及には、消費者に製品の知識やその背景にある環境問題について知ってもらわないといけないという課題があるが、環境マイスターはその橋渡しになってくれるだろう」と話す。
