国際環境NGOグリーンピースは９日、国内大手スーパーマーケット５社が販売するウナギのトレーサビリティに関する調査結果を発表した。検査の結果、西友が一部商品で、ウナギの種類を把握しないまま販売していたことが判明。これを受けて同社は、今後は種の特定と流通経路の追跡ができる魚介類を原料とした商品のみを取り扱うことを発表した。さらに西友に続き、ダイエー、ユニーも絶滅危惧種であるヨーロッパウナギの取り扱い中止を表明した。（オルタナ副編集長＝吉田広子）
日本では世界のウナギ生産量の70%以上が消費されているが、日本で売られているウナギの99％以上を占める「ニホンウナギ」と「ヨーロッパウナギ」は、絶滅危惧種に指定されている。
絶滅危惧種及び乱獲されている魚介類の薄利多売を問題視するグリーンピースは、今年８月に国内大手スーパーマーケット ５ 社（イオン、西友、ダイエー、ユニー、イトーヨーカドー）に対し、魚介類のトレーサビリティ体制を把握するため、アンケート調査を実施。その後、各社の店舗で購入したウナギ加工商品を第三者機関で DNA 検査し、該当商品の原料となるウナギの種を各社に再度問い合わせ、その正確性を確認した。
その結果、西友・下高井戸店（東京・世田谷）で販売されていたウナギ商品「即席きもすい」が、ウナギの種類が把握されないまま販売されていたことが判明した。
サンシャイン・西友店（東京・豊島）で販売されていたウナギ商品「うなぎ長焼」については、グリーンピースが西友に種の確認をしたところ「ニホンウナギ」と回答があった。しかし、DNA検査の結果、アメリカウナギであることが分かった。
西友は、「ニホンウナギ以外の販売を検討する中で、アメリカウナギに切り替えを行っていた商品であり、質問票に回答する際に商品情報を十分に確認せぬまま誤答してしまった」としている。
西友は10月7日、「改善すべき点がまだある」とし、グリーンピースと共に検討した結果、種の特定ができて流通経路を追跡できる魚介類を原料とした商品のみを取り扱うとする、調達方針及びトレーサビリティ体制の強化を約束した。
