自然エネルギー財団（東京・港）は2月25日、国際シンポジウム「REvision2014『エネルギー大転換』と日本の進路」をイイノホール（東京・千代田）で開催する。 欧州の自然エネルギーの専門家によるパネルディスカッションが行われるほか、日本のエネルギー政策について議論される。（オルタナ編集部＝佐藤理来）
自然エネルギー財団は、東日本大震災後、孫正義氏が立ち上げた団体で、自然エネルギーの普及促進をビジネスモデルの提言や政策、ネットワークづくりなどの視点から支援している。
震災から３年を迎えるにあたり、本シンポでは、エネルギー政策の根本的な変更が求められている日本はどのような選択をすべきかについて考える。
基調講演には、国内外で電力事業やエネルギー政策について教え、助言を行っているピーター・ブラッドフォード氏（米バーモントロースクール教授）が登壇する。
このほか、３・１１後の日本をウォッチし続けてきた環境活動家のデヴィッド・スズキ氏、地域再生の経済政策を提唱してきた神野直彦氏、福島原発事故国会事故調査委員会の委員長も務めた医者の黒川清氏の3人を交えた座談会なども行われる。
入場料は無料で事前登録制。申し込みは、自然エネルギー財団の公式サイトまで。
◆REvision2014 「エネルギー大転換」と日本の進路
http://jref.or.jp/activities/events_20140225.php
