「家庭での創エネに取り組みたい」7割 生協調べ

日本生活協同組合連合会は2日、節電と自然エネルギーに関する消費者意識調査の結果を発表した。この中で、自然エネルギーの利用を促進している企業や組織は応援したいと答えた人が9割弱(88.1%)に達したほか、半数以上(54.1%)の人が、電気料金が値上がりしても自然エネルギーを利用したいと考えていることがわかった。(オルタナ編集委員=斉藤円華)

(C) hekke.
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家庭での節電の取り組みに関する質問では、太陽光発電など、家庭でできる創エネに取り組みたいと考えている人が7割弱(66.8%)に上った。また、この夏に実行したい節電方法では6割弱の人が「電気をこまめに消す」「空調をなるべく控える」と答えたほか、専業主婦では4人に1人が「時短レシピ」での節電を考えていた。

さらに、「こんなことがあったら節電をもっと頑張れる」と思うことについて尋ねたところ、7割以上(71.3%)が「節電できた電気代がすぐわかるようになること」と答えた。アンケートは6月、20才から59才の男女を対象にインターネット上で実施され、1千人が回答した。

日本生協連 プレスリリース

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オルタナ編集部

サステナブル・ビジネス・マガジン「オルタナ」は2007年創刊。重点取材分野は、環境/CSR/サステナビリティ自然エネルギー/第一次産業/ソーシャルイノベーション/エシカル消費などです。サステナ経営検定やサステナビリティ部員塾も主宰しています。

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