自然エネの割合が急上昇、今年４－５月には4.2％に

太陽光発電を中心に、自然エネルギーの導入が増えている

自然エネルギー財団（東京・港）は８月18日、ディスカッション・ペーパー「固定価格買取制度２年の成果と自然エネルギー政策の課題」を発表した。制度開始から２年が経ち、今年４－５月には、日本の発電量に占める自然エネルギー（水力除く）の割合が4.2％にまで増えた。2001 年度からの 10年間では、0.7％から 0.4％しか増えなかったことから、同財団は「固定価格買取制度は大きな成果があった」としている。（オルタナ副編集長＝吉田広子）

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