EV時代を後押しする「トリプルボトムライン」

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部品メーカーのブースでもCO2削減がメインテーマに

これまで「気候変動」(climate change)という言葉を主に使っていましたが、昨年あたりから、米国や欧州のメディアや専門家では「気候危機」(climate crisis)や「気候非常事態」(climate emergency)という言葉を多用するようになりました。その理由は、台風や局地的な大雨、高温被害など気候変動の「激甚化」です。(オルタナ編集長・森 摂)

9月8日に関東地方に上陸した台風15号では、いまだに数十万戸単位の停電が続いています。同じころカリブ海のバハマ諸島を襲ったハリケーン「ドリアン」は、2500人の行方不明者を出しました。このような激甚災害はこれまでに無かったことです。トランプ大統領も温暖化懐疑論をそろそろ捨てる時が来たようです。

そこで2018年8月から米国、カナダ、英国など18カ国900強の自治体は「気候非常事態宣言」(CED:Climate Emergency Declaration)をするに至りました。今後、大学や企業にも広がる様相です。

山本良一・東大名誉教授は「長崎県壱岐市が日本のCED宣言の第一号になる可能性があります。国民に人類が直面する環境と気候の非常事態について率直に語ることで、政府が推進する経済と環境の好循環が生まれるのではないか」と指摘します。

「気候危機」についての懸念が広がる中、ドイツでは「フランクフルトモーターショー」が開かれ、現地取材をしています。

日本の完成車メーカーの参加はホンダだけと少し寂しかったのですが、会場からは強烈なメッセージを感じました。それは、世界のEV(電気自動車)市場がいよいよ動き出すことです。

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2019年9月12日(木)11:33

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