「弱者犠牲」の論理を覆すポストコロナ社会

■オルタナ本誌61号 「オルタナティブの風」から

いま、新型コロナウイルス感染症が全世界を危機と混乱に陥れている。
そして、もし我々が、このコロナ感染症の蔓延を無事に終息させることができたとしても、いずれ、これからの時代、こうしたパンデミック危機は、何度も繰り返しやってくる。

そのことを覚悟するならば、これから、我々が何よりも考えるべきは、今回のコロナ危機を貴重な教訓として、我々の社会の政治や行政、経済や経営、文化や習慣の在り方を、どのように変えていくべきかであろう。

しかし、いま 振り返るならば、2008年のリーマンショックに端を発した世界経済危機は、あれから 12 年の歳月を経ても、世界の政治、経済、文化の在り方を、何も変えることはなかった。

いや、むしろ、その後にやってきたのは、人類の歴史上、かつて無かったほどに、富裕層と貧困層の格差が拡大した社会であった。

では、このコロナ危機を経てもなお、我々の社会は変わることなく続いていくのであろうか。

*この続きは雑誌「オルタナ」61号(第一特集「新型コロナと持続可能性」、6月30日発売)に掲載しています

田坂 広志
 多摩大学大学院名誉教授、シンクタンク・ソフィアバンク代表、田坂塾・ 塾長。81年、東京大学大学院修了。工学博士。 87年、米国バテル記念研究所客員研究員。90 年、日本総合研究所の設立に参画。取締役を務める。00年、多摩大学大学院教授に就任。同年シンクタンク・ソフィアバンクを設立。08年、世界経済フォーラム(ダボス会議)のGlobal Agenda Councilメンバーに就任。11年、東日本大震災に伴い内閣官房参与を務める。13年、 全国から6000名の経営者やリーダーが集まり「七つの知性」を学ぶ場、「田坂塾」を開塾。

2020年9月8日(火)14:05

ご購読のお申し込み

alternaショップ
ページの先頭に戻る↑