2024年、サステナ情報開示のメガトレンドは

国際サステナビリティ基準審議会(ISSB)は2023年5月に今後2年間のアジェンダの優先度に関する意見募集を公表し、9月1日で締め切りました。(りそなアセットマネジメント責任投資部担当常務執行役員=松原 稔)

この意見募集の構成は、第1部「基礎となる作業」、第2部「新たなリサーチ及び基準設定の作業」です。特に第2部の基準設定プロジェクト案として、①生物多様性、生態系及び生態系サービス、②人的資本、③人権、④報告における統合が挙げられ、気候変動開示に次ぐ期待として、まず①―④が注目されています。

このうち、「生物多様性、生態系及び生態系サービス」については、2023年9月に完成版としてTNFDフレームワークv1.0が出ました。

こうした動きの中、同月、協働エンゲージメント・イニシアティブである、ネイチャー・アクション100は、エンゲージメント対象企業100社とエンゲージメントプロセスを始めると発表しました。

その翌月には国連責任投資原則(PRI)では自然関連のスチュワードシップイニシアティブ「Spring」の概要を公表するなど、機関投資家でも動きが目立ちます。

S(社会)の領域でもTSFD(社会関連財務情報開示タスクフォース)とTIFD(不平等関連財務情報開示タスクフォース)が2023年4月に統合を表明しました。

WBCSD(持続可能な開発のための世界経済人会議)がイニシアティブをとるなどこちらの動きも活発です。 2024年はこれらを中心に展開が進むと予想されます。情報提供者への十分な理解浸透をしっかり果たしていただくことを願います。

matsubara

松原 稔 (りそなアセットマネジメント常務執行役員)

りそなアセットマネジメント執行役員 責任投資部担当

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キーワード: #サステナビリティ

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