記事のポイント
- 世界の消費者の24%が中古品を購入、41%が「壊れたら修理する」と答えた
- Z世代などの若年層の40%以上は「数カ月に1度は中古品を購入している」
- 生活費の高騰で持続可能な行動が「コスト効率の高い手段」に
英調査会社ユーロモニターの「ボイス・オブ・ザ・コンシューマー: サステナビリティサーベイ」2023年版によると、世界の消費者の24%が持続可能な生活を送るために中古品を購入し、40%以上が壊れたら修理すると答えたことがわかった。Z世代など若年層は、この傾向が顕著だった。背景について調査では、生活費の高騰で「持続可能な行動がコスト効率の高い手段」になっていると指摘する。(オルタナ編集部・萩原 哲郎)
調査は日本を含む40カ国で行った。「数カ月に1度は中古品を購入する」と答えた人は、Z世代(15~24歳)、ミレニアル世代(25~39歳)は40%を超えた。X世代(40~54歳)やベビーブーマー世代(55歳以上)は若年層には及ばないものの、購入する割合は年々増えている。
この背景にあるのが、生活費の高騰だ。ユーロモニター・インターナショナルのシニア・サステナビリティ・インサイト・コンサルタント、ホルヘ・ズニガ氏は「持続可能な行動という、コスト効率の高い手段を選択するようになっている」と指摘する。
中古品を購入したり、修理することで不要な買い物を避け、出費を削減できる。ズニガ氏はそれだけではなく「自らの価値観に合った持続可能な生活様式を採用している」とも指摘する。
Z世代やミレニアル世代がより積極的なことについて、ズニガ氏は「現在最も経済的に圧迫されているZ世代にとって中古品購入は、リーズナブルな価格で、スタイリッシュ、時には上質な衣服を購入できる素晴らしい方法である」と説明した。
■日本の消費者のサステナ意識、7年で18%上昇
日本の消費者のサステナ意識の伸びも顕著だ。
調査で「気候変動が心配だ」という質問に「強く同意/同意」とした日本の消費者は53%となった。2016年時点では35%で、18%の上昇だ。
ラテンアメリカやアジア太平洋、中東・アフリカ、ヨーロッパは同様の質問に対して「強く同意/同意」が60%を超えて依然として差はある。しかし調査では、「少しずつではあるものの、日本の消費者の間でも、気候変動含め、サステナビリティへの関心は高まってきていると言える」と評価する。