記事のポイント
- 米国発祥の「ブラックフライデー」が日本でも浸透し、大規模セールが目立つ
- しかし、専門家やNGOは「大量消費による廃棄の問題」を指摘する
- 「グリーンフライデー」や「何も買わない日」といった動きも徐々に広がってきた
米国発祥の「ブラックフライデー」（11月第4木曜日翌日）が、日本でもクリスマス商戦の前哨戦として浸透し、大規模なセールが目立つ。しかし、専門家やNGOは「大量消費が増えるとその分、廃棄も増える」と指摘する。こうした中、サステナブルな消費を呼び掛ける「グリーンフライデー」や、消費を控えることを目的とした「何も買わない日（Buy Nothing Day）」などの動きが広がってきた。（オルタナ輪番編集長・吉田広子）
ブラックフライデーは、1年で最も大規模なセールの一つだ。小売店の業績が「黒字」になることに由来するとされる。最近では、多くの店舗が11月初めから割引を開始するため、この期間を「ブラック・ノーベンバー」と呼ぶこともある。お得な買い物の機会を提供する一方で、購入された商品の多くが短期間で廃棄されることが問題視されている。
英シンクタンク・グリーンアライアンスの報告書（2019年）によると、ブラックフライデーで購入された製品の最大80％がほとんど使われることなく、最終的に埋め立て、焼却、または低品質のリサイクルとして処分される。米国では、ブラックフライデーから新年までの間に、廃棄物が25％増えるという。 近年は、インフルエンサーの影響や頻繁に行われるセール・キャンペーン施策で、消費行動がさらに加速している。
（この続きは）
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