いま特に「Z世代」「ミレニアル世代」など若い消費者の環境意識が急速に高まっています。最近、ある都内の女子高生が亀田製菓とブルボンに「過剰包装をやめて」とオンライン署名運動を始めたことも話題になりました。
2020年４月からの新学習指導要領によって、SDGs（持続可能な開発目標）が英語や理科、社会などの教科書に載るようになったことも、若者たちの意識を変えるきっかけになるでしょう。
こうした若い世代は「未来の顧客」であるとともに、「未来の従業員」、「未来の取引先」になるかも知れないのです。その意味で、小さくて薄っぺらいシールを止めることの意味は決して小さくないのです。
「トレードオフ」から「トレードオン」へ
「トレードオフ」から「トレードオン」へ
酒井部長は「教育の現場では、サステナビリティが当たり前。デジタルネイティブと同様に、社会感度が高い人も増えています。リクルーティングの上でも重要です。環境施策は以前はオプションでしたが、今では必須になりました」と言います。
武蔵野大学大学院環境学研究科客員教授。大阪星光学院高校、東京外国語大学スペイン語学科を卒業後、日本経済新聞社入社。編集局流通経済部などを経て 1998年-2001年ロサンゼルス支局長。2006年９月、株式会社オルタナを設立、現在に至る。主な著書に『未来に選ばれる会社－ＣＳＲから始まるソーシャル・ブランディング』（学芸出版社、2015年）、『ブランドのDNA』（日経ビジネス、片平秀貴・元東京大学教授と共著、2005年）など。一般社団法人ＣＳＲ経営者フォーラム代表理事。特定非営利活動法人在外ジャーナリスト協会理事長。特定非営利活動法人「街角に音楽を」理事 執筆記事一覧
