いま特に「Z世代」「ミレニアル世代」など若い消費者の環境意識が急速に高まっています。最近、ある都内の女子高生が亀田製菓とブルボンに「過剰包装をやめて」とオンライン署名運動を始めたことも話題になりました。
2020年4月からの新学習指導要領によって、SDGs(持続可能な開発目標)が英語や理科、社会などの教科書に載るようになったことも、若者たちの意識を変えるきっかけになるでしょう。
こうした若い世代は「未来の顧客」であるとともに、「未来の従業員」、「未来の取引先」になるかも知れないのです。その意味で、小さくて薄っぺらいシールを止めることの意味は決して小さくないのです。
「トレードオフ」から「トレードオン」へ
「トレードオフ」から「トレードオン」へ
酒井部長は「教育の現場では、サステナビリティが当たり前。デジタルネイティブと同様に、社会感度が高い人も増えています。リクルーティングの上でも重要です。環境施策は以前はオプションでしたが、今では必須になりました」と言います。