・本シナリオのダイナミックシミュレーション結果では、現状の石炭火力を日本の10電力地域全域で2030年までに廃止しても、電力供給に問題がないことが分かった
・石炭全廃の穴埋めとしては、現状稼働率が35~50%以下である既設のガス火力の稼働率を60~70%程度に上げることでまかなえる
・ガス火力も段階的に廃止し、2050年には電力のみならずすべて自然エネルギー供給が可能となる
■自然エネルギーの電力に対する比率は、2030年に47.7%可能
・10電力地域に存在する実際のガスと石油火力の設備容量を元に、石炭火力を使用せずに、想定した自然エネルギーと既設のガスと石油火力で、過不足がないか、全国842地点のAMEDAS2000標準気象データを用いて1時間ごとの太陽光と風力の発電量のダイナミックシミュレーションを通年で行った ・その結果、現状の地域間連系線などのインフラを増強することなく、2030年に電力に占める自然エネルギーの割合は、風力と太陽光を中心に47.7%が可能と分かった