なぜ「2月15日」にバレンタインチョコを発売したのか

クラダシ（東京・品川）などがバレンタインチョコの廃棄ゼロに向けて、2月15日からバレンタインチョコの販売を行う。総務省の調査では2月のチョコへの支出金額は、バレンタインデーの2月14日以降、大幅に低下する。消費者はチョコを購入しながら、食品ロスを考える機会となっている。(オルタナ編集部・萩原 哲郎)

バレンタインチョコの食品ロスが課題だ。総務省の統計では、2月14日以降、チョコへの支出金額は大きく減少する傾向にある。各メーカーも食品ロス削減へ取り組みを進めるものの、季節商品のため需要を予測することが難しい。

クラダシは全国11カ所のポップアップ店舗とオンラインで、バレンタインチョコを割引価格で販売する。

店舗にはチョコレートを並べるとともに、「私たちのバレンタインは2月15日から始まります。」というポップを設置する。ポップがバレンタインチョコの食品ロスに気づくきっかけになっている。

経営戦略室R＆Dグループの山口達也氏は「キャンペーンは始まったばかりだが、すでに昨年の販売個数である2312個は超えているのでは」と手ごたえをつかむ。2月19日までポップアップ店舗を展開する新百合ヶ丘では15種類のチョコを用意したが、初日で2種類が完売した。

山口氏は「食品ロスが出ないことが第一。バレンタインチョコを選んで食べて楽しみながら、食品ロスのことについて考えてもらえれば」と話す。

こういった取り組みは広がっている。ロスゼロ（大阪市）は15日から余剰チョコや、使われなかった原材料のアップサイクル商品を店舗とオンラインで販売する。現在は取り扱っている商品は9種類だが、順次増やす予定だ。