Z世代の仕事観、「給与」より「社会的ニーズ」を重視する傾向：民間調査で

教育事業などを展開するヒューマンホールディングス（東京・新宿）はこのほど、「Z世代の仕事観と自分らしさに関する調査」を実施した。その結果、Z世代は企業選びで給与より社会的ニーズを重視する傾向が明らかになった。特に26卒ではその差が顕著で、社会貢献や自分らしさを重視する傾向がある。単なる労働力の確保としてではなく、企業には個の成長を支え社会課題に共に向き合う姿勢が求められている。（オルタナ編集部・川原莉奈）

少子高齢化に伴う労働力不足や生成AIの普及が加速する中、若年層の仕事観はどのように変化しているのか。

ヒューマンホールディングスが、2026年卒の新社会人を含む20代の男女1000名を対象に実施した調査から、Z世代特有の価値観が浮かび上がった。

まず、企業選びで重視する点については、「仕事の社会的ニーズの高さ」（40.4％）が「給与額の高さ」（34.0％）を上回った。

特に26卒ではその傾向が顕著で、社会的ニーズ重視（46.8％）が給与重視（29.0％）を大きく引き離している。

さらに「福利厚生の充実度」（60.9％）や「ワークライフバランスのとりやすさ」（59.3％）といった生活の質に加え、「スキルアップできる環境」（47.6％）など、成長機会を重視する姿勢も見られる。

国内の労働力不足についても、Z世代は比較的前向きに捉えている。

「働き方の多様化が進む」（55.6％）、「最新テクノロジーの重要性が増す」（55.0％）との回答が半数を超えた。社会課題をリスクではなく、自身の活躍や変革の機会と捉える意識がうかがえる。

一方で、個人の内面に関する課題も明らかになった。

仕事を通じた成長実感を重視する人は53.7％に上るが、「なりたい自分」を明確に描けている人はわずか7.8％にとどまり、成長意欲と理想像の間にギャップが存在している実態が浮き彫りになった。

こうした結果は、Z世代が組織に依存せず、社会に必要とされる「自らの価値」を高めようとする姿を示している。今後、企業には単なる労働力の確保ではなく、個人の自己実現を支援し、社会課題の解決に共に向き合える「パートナー」としての関係構築が求められる。

【調査概要】
・期間：2026年4月1日（水）～4月7日（火）
・対象：全国／会社員（正社員）・公務員・団体職員として勤務する20歳～29歳男女
・回答数：1000名
・方法：インターネット調査